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自分でバナーを作ってみる? AdWords広告主向けのディスプレイ広告作成ツールとは

グーグルはGoogle AdWordsの広告主に、無料でディスプレイ広告ビルダーを提供。約50のテンプレートから好きなものを選択したり、文字や画像を入れるだけで、簡単にディスプレイ広告が作れる。

 

そもそも“ディスプレイ広告”とは何か――。画像、Flash、動画、ガジェットなどを使用して、視覚的にユーザーへメッセージを伝える広告全般を指す。利用する主なメリットは「視覚的に訴えることで、効果的に検索数やオンラインコンバージョン(商品購入、会員登録などサイト上で獲得できる最終的な成果)、店頭での売り上げ、サイトトラフィック(アクセス)が増加すること」(グーグルのブラッド・エリス アソシエイトプロダクトマネージャー)という。

しかし会社の規模が小さい場合、大手企業のように自らディスプレイ広告を用意するのはなかなか難しいもの。そこで活用したいのが、グーグルが3月31日にリリースした、簡単にディスプレイ広告が作成できる「ディスプレイ広告ビルダー」だ。これは、GoogleAdWords(以下、AdWords)の広告主向けに無料で提供する、ディスプレイ広告作成ツールである。

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ディスプレイ広告のメリットは

 

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グーグルがAdWordsの広告主向けにディスプレイ広告ビルダーを提供

 

さまざまなレイアウトのテンプレートを用意しており、その中からAdWordsユーザーは、好きなテンプレートを選択。画面の指示に従ってテキストを入力したり、テキストカラーや背景色などを変更するだけで、AdWords用のディスプレイ広告が作成できるようになっている。

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AdWords管理画面の広告グループページにある「ディスプレイ広告ビルダー」リンクをクリックすることで、すぐに利用できる。現在約50のテンプレートを提供

 

「テンプレートの数は現在50程度だが、今後さらに増やしていく予定」(ブラッド・エリス アソシエイトプロダクトマネージャー)

テンプレートによって、画像ファイルや動画ファイルをアップロードしたり、会社やブランドのロゴを挿入できるほか、広告作成中もしくは編集中に行う変更は、プレビュー画面で作成イメージを確認できる。

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プレビューで広告のイメージを確認

 

また、複数サイズのディスプレイ広告を一括して作成できる点も、ディスプレイ広告ビルダーの特徴の1つ。ディスプレイ広告ビルダーでの編集ステップの最後に、複数サイズの広告のプレビューが表示され、希望のサイズにチェックマークを残しておくと、一度に複数のディスプレイ広告を自動作成する。

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一括で複数のディスプレイ広告を生成

こうして作られたディスプレイ広告は、YouTubeBIGLOBEといったGoogleのコンテンツネットワークのサイトを指定して掲載できる。キーワードを指定してそのキーワードに関連するページへ掲載させることも可能だ。

ディスプレイ広告ビルダーは、ディスプレイ広告を作成するスキルがなかったり、作成を依頼する予算がないなどの理由で、これまでテキスト広告だけを利用していた広告主に対してもアピールできるだろう。先日の説明会で製品開発本部の徳生健太郎部長が言った「AdWordsでなら、広告主が大手だろうとなかろうと同じ土俵で戦える」という言葉はここでも生きてくるようだ。広告主も、いろいろと試行錯誤を重ねなければならない時代なのである。

※ITmediaエンタープライズ参照

自社サイト、これから何を改善すればよいのだろう

Google AdWordsのようなキーワード連動型のリスティング広告。今や大企業だけでなく、中小企業や個人事業主ですら実施する広告手法となった。確かに一定の効果はあるようだが、次の一手は何だろうか――最新マーケティング手法を考える新連載が始まります。

今やインターネットの利用率は13~49歳では90%を超え、企業のWebサイト開設率は中小含めても85%を超えるほど。こうした中で、企業のサイトではより自社製品の購買に結びつくサイト運営が求められている。新任担当者にとって、SEOSEMといった手法は知っていても実際に試してみたりした経験は少ないのではないか。連載を通じて、リスティング広告の実践法、さらにその次の一手を考えていきたい。

ケース1:これから何を改善すればよいのだろう

私はPC用パッケージソフトの販売会社で、Webサイト管理(主に自社のECサイト)を担当している。着任しておよそ1年半経つが、オンラインマーケティング企画業務の重要性が増し、ここのところ役割を兼務するようになった。

まず、過去を洗ってここ5年通して販売状況を見ると、明らかに店頭より、自社Webページからの販売件数が伸びていることが分かった。前任の担当者から引き継いだEコマースの良好な設計と、リスティング広告が寄与しているのではないかと考えている。しかし、伸びているとはいえ、一般的なネット市場の伸び率と比較して、明らかにうちの伸び率は低い。一般的には前年比10%や、中には40%を超える商材もあるようだ。それに比べ、うちは全体として数%程度の伸びだ。何かもっと伸ばせる施策があるのではないだろうか……。そう思い始めてから、いろいろと研究してみることにした。

現在売れ筋の商品は4点。それぞれの商品の説明ページには十分な情報も用意している。特段不備は見当たらない。そして新規顧客を誘導する方法としてはやはり、Web広告が有効と考えられるが、現在は予算の都合上リスティング広告のみ実施している。少ない予算で始められ、クリックされたら課金という、分かりやすく無駄を感じさせない広告モデルだからだ。売れ筋の商品名や関連するキーワードをたくさん盛り込むことで、クリックによる誘導も毎月数万単位で得られている。

では、これから何を改善すればよいのだろう。特にリスティング広告については、商品やサービスを検索するユーザー、つまり既にニーズが顕在化したユーザーにヒットさせるものなので、購売により近い接点での広告施策と聞いているが……。

自社サイトを開設したはいいが……

今やインターネットの利用率は13~49歳では90%を超え、企業のWebサイト開設率は中小含めても85%を超えるほどだ。先ほどのケースと同じ立場の人は、世の中に大勢いるのではないだろうか。

自社WebサイトにEC機能を持たせれば、企業は自分達で流通網を開発する必要もなく、顧客にダイレクトに販売するチャネルを構築できる。当然そこからの中間手数料を引かれることはなく、Webサイトの維持費と純粋な仕入れなどのランニングコストを除けば、ほぼすべて利益になり得るという魅力的な販売手法となっている。

しかし、Webサイトを開設したはいいが、そこへどう顧客を呼び込むのか。こうした方法は、多くの経験を蓄積した広告代理店や、コンサルティング会社に相談しないと、なかなか得られない。しかも、そうしたノウハウを積んだ広告代理店は限られており、都心部に集中していたりする。地方の会社は十分なサービスを受けられないことも多々あるであろう。逆に都心部では、あまりにも数多くの広告代理店が存在し、それぞれのやり方の違いが分からないため、選ぶことすら大変という悩みが存在することも確かだ。

一般消費者向けの商品を取り扱う場合、もちろん楽天やYahoo!ショッピングに店を構えるのも1つの顧客獲得施策だ。問題は、それにマッチしない場合。例えば、価格競争に巻き込まれたくない商品や、BtoBでターゲットが明確な商品などは、自力で顧客を誘引してセールストークを展開しなければならない。

SEOやSEMは知っていても……

そのベーシックな対応策がSEO(Search Engine Optimization)やSEM(Search Engine Marketing)であることは、多くの担当者がご存じであろう。

SEOの場合は、多くの広告代理店などから自分たちに合った会社を選び、長期間のパートナーシップを結んで、コンサルテーションを受けることになる。長期的・継続的に施策を打ち、期間や成果に応じてパートナー企業に報酬を支払うモデルだ。実施開始から結果が出るまで数カ月かかることも珍しくないので、短期で顧客を集めたい場合には向いていないと言える。

一方SEMは、いわゆるGoogle AdWordsやYahoo!JAPANのOvertureなどのリスティング広告だ。こちらもパートナー企業を選び、長期的に戦略を練りながら最適化を目指すという、運用がメインの施策となる。担当者の多くは、直近のキャンペーンに合わせて、そのキャンペーンホームページへ大量に見込み顧客を誘導しなければならないという責務を負っているため、最低限これを実施するケースが多いのではないだろうか。

いずれも大切なのは、パートナー選びであることは言うまでもない。だが、容易にパートナー企業を見つけられない現在。まず自社でできる改善施策は、どのようなことが考えられ、どのような方法があるのだろう。次回は具体的な実践手法について考えていきたい。

※ITmediaエンタープライズ参照

「初めからつまずく人も多かった」――Google AdWordsアップデート

グーグルは新規ユーザー獲得に向けて、Google AdWordsのインタフェースをアップデート。約7年間継ぎ足された管理画面を改修したという。

 

AdWordsの管理インタフェースが変わったのってご存じ――。グーグルは4月13日、AdWordsのインタフェースを変更したことを明らかにした。

グーグルの辻野晃一郎社長が「7年間、グーグルの屋台骨を支えてきた」と表現するほど、AdWordsは誕生から7年たっても依然としてグーグルの大きな稼ぎ頭。AdWordsでは、ユーザーが検索したキーワードと関連性の高い情報を入手し、広告主がターゲットを絞って出稿、そしてコンテンツオーナーが広告収入を得るという1つのサイクルが成り立っている。そのAdWordsがこの4月にさらに進化をしたという。今回アップデートしたのは、ユーザーインタフェースだ。

現在AdWordsでは、広告掲載のスケジュール、掲載順位の設定など20以上のツールと、広告配信別の掲載結果など10以上のリポートを用意している。グーグル製品開発本部の徳生健太郎部長は「機能の継ぎ足し継ぎ足しで、長年(AdWordsを)使っている広告主には理解できるが、これから始める人には管理画面が非常に難しくなっている。管理画面にはキャンペーンとデータがずらっと並んでいて、数字に強い人にはいいが、初めからつまずく人も多かった」と言う。この背景から管理画面を見直しを図った。「新規の広告主や、途中で出稿をやめた人……さまざまな種類の広告主にAdWordsを使ってもらいたいので」(徳生部長)

「速い」「明確」「使いやすい」の3つのキーワードで管理画面を改善したとのこと。「毎回リポートが大変だったナビゲーションを変え、すばやくアクセスできるように、またデータをグラフ化するなど視覚的に強化を図った」(徳生部長)

 

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これまでの管理画面と新しい管理画面

 

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キーワードの閲覧も簡単に(左)、「ネットワークタブ」からサイトの統計の一覧を表示する(右)

 

例えば「保険」の広告で「損害保険」というキーワードを“ざっ”と確認したいだけなのに、これまでは「レポートの作成」→「レポートセンター」→「キャンペーン」という行程を踏んでようやくキーワードを検索できるという状態だった。それを、キーワードタブをクリックするだけでアカウント全体のキーワードが閲覧できる。これまで「レポートセンター」からのみサイトごとで統計を提供していたものを、自動的に「ネットワークタブ」からサイトの統計の一覧を表示するようになっている。

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パフォーマンスのチェックもグラフ化することで、クリック率が落ちた原因などを追いやすくなった。「クリック率」「表示回数」「平均表示回数」などの項目にチェックを入れることで、競合が増えたなどの原因も視覚的に分かりやすい(写真左)、括弧([])やダブルクオーテーション(“”)で検索キーワードのマッチタイプを自分で決める必要があったが、入力の面倒な作業を省き、キーワードをドロップダウンからマッチするタイプを選択できるようになった(写真右)

 

徳生部長は「(記者たちに向かって)この中でAdWordsを使ったことがある人はどれくらいいるでしょうか。おそらく数人だと思いますが、ECサイトだけでなく、売りたいものがあるすべての人が、広告主になる可能性がある。AdWordsでなら、広告主が大手だろうとなかろうと同じ土俵で戦える」とコメントし、今回のアップデートで、さらに新たな広告主を獲得していく姿勢をアピールした。

※ITmediaエンタープライズ参照

iPhoneとAndroid携帯向け広告がGoogle AdWordsで可能に

従来の「Googleモバイル広告」とは異なり、フルブラウザ搭載携帯向けで、ターゲットを絞ったキャンペーンが可能になった。

 

米Googleは12月8日、AppleのiPhoneや、Android採用のT-Mobile G1をはじめとするフルブラウザ対応の携帯端末向けに広告キャンペーンを展開できるオプションをAdWordsに追加したと発表した。

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企業はWebで使用する標準形式の広告をそのままこれらの携帯電話で表示でき、ターゲットを絞った広告キャンペーンを展開できるという。フルブラウザ向け広告を設定するには、キャンペーン設定タブの「Device Platform」で「iPhones and other mobile devices with full internet browsers」を選択する。

Googleによると、iPhoneやG1のユーザーがGoogleで検索する回数はかなり多く、例えば昨年のクリスマスシーズンの携帯電話からの検索回数ではiPhoneからが最多だったという。従って、これらのユーザーへの広告表示にはメリットがあるとしている。

なお、今回のオプションはデスクトップ向け広告に追加されたものであり、従来の「Googleモバイル広告」とは異なるため、現在モバイル広告で行っているキャンペーンには影響ない。

※ITmediaニュース参照

Google、AdWordsの広告品質評価システムを変更

Google AdWordsの品質スコアが、検索クエリごとに毎回評価されることになった。

 

米Googleは8月21日、広告主が入札する検索キーワードのQuality Score(品質スコア)の変更を明らかにした。

主な変更は、検索クエリーごとのキーワードの品質評価、品質スコアのリアルタイムな評価に伴う「非表示(検索サイト)」ステータスの廃止、これまでの最小入札価格に代わる「First Page Bid」という新しい指標の表示の3点。

検索クエリーごとのキーワードの品質評価では、クエリー実行のたびにリアルタイムに品質評価を行うため、より正確なパフォーマンス情報が得られるという。

またリアルタイムでキーワードの品質を評価するために、これまでは品質スコアなどが広告掲載基準を満たしておらず「非表示」ステータスとなっていたキーワードにも、広告表示の可能性が生じる(キーワードが一時停止、もしくは削除されている場合を除く)。

さらにこれまで提供してきた最小入札価格を廃止し、GoogleのWeb検索結果1ページ目に広告を表示させるにはどれくらいの入札金額が必要かの目安「First Page Bid」を導入する。この金額は、設定キーワードのパフォーマンス、品質スコア、およびそのキーワードの最新の競合状況に基づいて算出しているという。

Googleは現在、AdWords API、AdWords EditorについてもFirst Page Bid対応に向けて開発を進めているが、現時点では最小入札価格が表示されているという。

なお今回の変更については日本の公式ブログでも既に発表されている。

※ITmediaニュース参照

Google、AdWordsにキーワードの検索回数表示機能を追加

Keyword Toolに登録したキーワードが検索された頻度を、数字で把握できるようになった。

 

米Googleは7月8日、検索連動型広告「AdWords」のKeyword Toolで、キーワードが検索された回数を表示可能にしたと明らかにした。

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Keyword Toolでは、広告主は自社のビジネスに関連のあるキーワードをまとめたキーワードリストを作成できる。このリストに含めるキーワードを検索する際に、特定のキーワードに一致する検索クエリーがGoogleとその検索ネットワーク上で何回実行されたかの概数が分かるようになった。

キーワードの検索回数が把握できることで、ターゲットを絞り込んだ広告の出稿やより効率的な予算計画ができるとしている。

※ITmediaニュース参照

Googleアドワーズ広告とは

グーグルが提供する検索連動型広告。アドワーズ(AdWords)と呼ぶことが多い。主に検索ポータル「Google」の検索結果画面の上または横に、検索キーワードと関連性のあるクリック課金型(PPC:pay per click)の広告を掲載できる。特定のキーワードに対して広告主がAdWords広告の契約を結ぶと、利用者がそのキーワードで検索した際の結果ページにテキスト広告、バナー広告、またはビデオ広告を表示する。現在の主流は、最大文字数が見出し全角12字、広告テキストが全角17字×2行、表示URLが 35字の定型のテキスト広告である。

AdWordsは、検索連動型広告の代表格であると同時に、グーグルの企業としての急成長・高収益を支える基盤でもある。

AdWords広告が掲載されるのは、検索サイトとしてはGoogleのほかに、infoseek、BIGLOBE、livedoor、@nifty、AOL Search、goo、So-net、hi-ho、OCNなどがある。また検索サイト以外にも、All Aboutなどのコンテンツ・サイトや、Google AdSense(アドセンス:Webサイトの内容に関連性の高いAdWords広告を配信するサービス)を導入している数多くの中小規模サイトにも、コンテンツ連動型広告として掲載できる。このため、Google検索の利用者だけでなく、インターネット利用者に幅広くリーチ可能である。

Webページ内の広告枠内での掲載位置の順位決定には、クリック単価(CPC)だけでなく、利用者によるクリック率も加味される。コストを抑えるために掲載順位を低く指定することも可能である。広告掲載費用としては、最初にアカウント開設費として500円がかかるほかは、固定費なしのクリック単価(CPC)課金制。広告主は、クリック単価またはインプレッション単価と、1日の予算を設定する。

費用対効果を高めるための機能としては、広告を配信する地域を絞り込んだり、曜日や時間帯を指定する機能がある。実店舗を持つ企業など、商圏を限定して商品やサービスのプロモーションを実施したい場合は、広告を表示する対象地域を国・地域・都市・市区町村や、住所または緯度経度と半径などで絞り込める。検索キーワードに含まれる場所に関連した用語や、利用者パソコンのIPアドレスを基に、配信対象地域が絞り込まれる仕組みである。また、広告配信の曜日と時間帯を指定できる配信スケジュール設定機能を利用すると、「午前11時~午後2時の間だけ広告を掲載する」といったキャンペーンを実施できる。

2006年に利用可能になった動画広告は、利用者が操作するまでは静止画を表示する「Click-to-Play」動画に限られ、再生時間は2分以内。ビデオ・フォーマットは、AVI、ASF、QuickTime、Windows Media、MPEGのいずれかである。

検索連動型広告は、特定のキーワードに関連した情報を探している人に向けて広告を表示できるため、一般のバナー広告と比べて広告効果が高いと言われる。AdWordsのほかには、Yahoo!グループのオーバーチュアが提供する「スポンサードサーチ」が典型である。

※ITpro by日経コンピュータ参照

Google、AdWordsの広告掲載費用を管理する機能を拡充

「Conversion Optimizer」は、事前に設定したコンバージョン単価目標に応じて、AdWords入札金額を自動調整する機能。

 

米Googleは1月10日、検索広告サービス「AdWords」の広告主向け機能「Conversion Optimizer」を拡充した。Conversion Optimizerは2007年9月にβ公開していた機能で、コンバージョン単価(CPA)の目標値を事前設定することで、PPC(ペイパークリック)広告を買う際の入札金額を自動管理できる。

Conversion Optimizerでは、広告主が上限コンバージョン単価を設定すると、コンバージョン単価がその設定値以下になるように、AdWordsシステムが広告を表示するタイミングやクリック単価(CPC)の自動調整を行う。Googleは、この機能が広告主にとっての作業時間の短縮や、投資回収率の向上に役立つとしている。

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これまでこの機能を利用できるのは過去30日間のコンバージョン数が300件以上ある広告主に限られていたが、今回の拡充でコンバージョン数が200件以上あれば利用できるようになった。

※ITmediaニュース参照

「検索連動だけがAdWordsではない」――リッチ化するGoogle広告

テキスト広告のイメージが強い「AdWords」「AdSense」だが、広告主が掲載先を選べたり、動画やミニゲームを広告にする仕組みもあり、大手企業のブランディング広告の引き合いも増えつつあるという。

「検索連動だけがAdWordsではない」――Google日本法人は12月14日、同社の売り上げの99%を占めているという広告事業について説明した。検索・コンテンツ連動テキスト広告のイメージが強い「AdWords」「AdSense」だが、広告主が掲載先を選べる仕組みや、動画やミニゲームを広告にする仕組みも備え、大手企業のブランディング広告にも利用できるとアピールする。

Googleの広告プログラムには「AdWords」と「AdSense」がある。AdWordsは広告主向け、AdSenseは広告を掲載するサイトオーナー向けの呼び名だ。「『AdWords=検索連動広告』と誤解されるが、検索連動以外の広告も含まれる」(同社セールスプランニンググループの高広伯彦シニアマネージャ)

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ガジェット広告の例。マウスクリックでゲームをプレイできる

広告フォーマットは、(1)テキスト、(2)静止画、(3)動画、(4)ガジェット――の4種類ある。ガジェットはFlashを使った広告で、ミニゲームなどインタラクティブな広告を製作できる。

配信方法は(1)検索連動、(2)コンテンツ連動、(3)プレースメントターゲット――の3種類。プレースメントターゲットは、広告主が掲載先を選べる仕組みだ。掲載したいサイトのジャンルやキーワードを入力すると、関連するサイトを一覧表示。ふさわしいサイトを選んで出稿できる。

検索連動広告やコンテンツ連動広告は一般的に、予算の限られた中小企業が、特定の商品などを効率的にアピールする手段に向き、大手企業のブランディングには向かないとされてきた。閲覧者の興味に近い広告を掲示できる一方で、広告がどんなサイトや検索結果の上に露出するか分からず、ブランドイメージを損ねる可能性があったり、検索・コンテンツ連動広告で主体となっているテキスト広告では、イメージを訴求しにくいといった理由が背景にある。

高広シニアマネージャは「プレースメントターゲットなら、広告主に出稿サイトを選んでもらえる。コンテンツ連動でも『こういったサイトは除外してほしい』という指定も可能になった。動画やガジェットでリッチな表現もでき、ナショナルクライアントからの問い合わせが増えている」と語り、大和ハウス工業やバンダイネットワークスなどの出稿例を紹介する。

Googleとは対照的に、ブランディング広告を得意としてきたヤフーはこのほど、個人サイトやブログに広告配信できる「アドパートナー」を発表。AdSenseの得意分野に踏み込んできた(関連記事参照)。アドパートナーはまず、行動ターゲティング広告を導入。閲覧者のYahoo!JAPAN内での行動をCookieで把握し、配信する広告を決める。

Googleは、ヤフーのこの動きについて「他社サービスについてコメントする立場にない」としたが、行動ターゲティング広告には参入しないという。「Googleには、ユーザーの利益にならないCookieは使わないというポリシーがある。今後も行動ターゲティングは行わないだろう」

※ITmediaニュース参照

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