Category Archives: アドワーズ広告

Marketo、5つの新機能を発表 リードのステージ情報を掛け合わせてアドワーズ最適化が可能に

 米国時間4月13日(月)〜15日(水)にかけて、マーケティングオートメーションサービスを提供するMarketoが、自社主催のイベント「The Marketing Nation Summit 2015」をカリフォルニア州サンフランシスコで開催している。今回5つの新機能が発表となった。

 自社主催のイベント「The Marketing Nation Summit 2015」を開催中の米Marketoは、イベントの中で以下の5つの機能を発表した。これら新機能を大雑把に分類すると、1、2はマーケティング活動の成果をより向上させるための機能(社外向け)、3、4、5はより効率的なマーケティング活動の実行を支援するための機能(社内向け)となる。

  1. Marketo Mobile Engagement:モバイル向けの計測、通知機能
  2. Ad Bridge:アドネットワークとの連携機能
  3. Marketo Moment:マーケティング施策の状況をモバイルアプリ上で把握する機能
  4. Update Marketo Sales Insight:Salesforce1のモバイルアプリにMarketoのセールスインサイトを連携する機能
  5. Calendar HD:チーム内のマーケティング活動の把握、共有する機能

社外向け:Marketo Mobile Engagement

本機能では、モバイルアプリのインストール状況、アプリ内の閲覧行動などを計測することが可能となる。また、Marketoに蓄積されたデータをトリガーとして、プッシュ通知などの施策実行も可能となる。

社外向け:Ad Bridge

LinkedInのオーディエンスデータを元にしたターゲティング広告やFacebook上でのリターゲティング広告に加え、グーグルのキーワードデータとMarketo上のリードのステージ情報を掛け合わせて、アドワーズの効果をより適切に測定でき、広告の最適化が可能となる。

社内向け:Marketo Moment

モバイルアプリ上で施策の状況把握が可能となる。わざわざPCの管理画面にログインしなくても、施策状況を素早く直感的に把握できる点が特徴だ。

社内向け:Update Marketo Sales Insight

Salesforce1のモバイルアプリにMarketoのセールスインサイトが連携された。営業がモバイルデバイスから直接ホットリードを把握できるため、より迅速なアクションが可能となる。

社内向け:Calendar HD

チーム内でマーケティングゴール、スケジュール、進捗状況などの把握・可視化ができる。複数のチームでのマーケティング活動の状況共有を容易にする。

 今回発表された新機能は現場マーケターのニーズに対応し、痒いところに手が届く機能追加となった。今後もMarketoはマーケターのニーズを汲み取った機能追加を随時図っていく。これら新機能の日本での提供は近日中に行われる予定だ。

※MarkeZine参照

マルケト、Googleサービスとの連携開始~パーソナライズしたデジタル広告の提供が可能に

マルケトは、4月2日、同社の「エンゲージメントマーケティングプラットフォーム」とGoogle AdWords、Google アナリティクスとの連携ソリューションを発表した。

 マルケトは同社提供の「エンゲージメントマーケティングプラットフォーム」とGoogle AdWords、Google アナリティクスとの連携ソリューションを発表した。これにより、マーケターは新規見込客の獲得、販売・商談、ロイヤルカスタマー化まで様々な顧客接点における、より詳細かつ広範な広告のビジネス成果の測定と、エンゲージメント効果の高いデジタルマーケティングプログラムを簡単に構築できるようになる。

なお同社は、今回発表したソリューションの具体的なメリットとして、次の事柄を挙げてる。

  • 最も関心が高そうな潜在顧客に対して、パーソナライズされた広告を配信する事ができる
  • Google AdWords のビジネスインパクトを売上や利益といったビジネス成果として数値化し、その最大化を図ることができる
  • ビジネスインパクトの大きいキーワードに広告出稿を集中し、費用対効果を高めることができる
  • Marketo のデータを AdWords の自動入札機能と連携することで、最適化された入札のプロセスを自動化できる
  • ナーチャリングのプロセスを通じ、見込み客の行動変化をより詳細に分析し、最適な広告配信を行える

    ※MarkeZine参照

マルケトのプラットフォーム、Google AdWords・Google Analyticsと連携

Marketoは4月2日、同社の「エンゲージメントマーケティングプラットフォーム」とGoogle AdWords、Google アナリティクスとの連携ソリューションを発表した。

これにより、マーケターは、新規見込客の獲得や販売・商談、ロイヤルカスタマー化といった顧客接点における、より詳細で広範な広告の成果測定と、デジタルマーケティングプログラムの構築が可能となる。

同ソリューションでは、プラットフォームに記録されている見込み客のデータや、所属企業の属性・プロファイルを参照でき、関心が高そうな潜在顧客に向けパーソナライズされた広告を配信することができる。

また、見込み客のスコアや商談化の可否といった、オフラインのコンバージョン情報をMarketoからAdWordsにエクスポートでき、Google AdWordsのビジネスインパクトを売上や利益といったビジネス成果として数値化・最大化することが可能なほか、入札金額や出稿予算や注力すべきポイントを把握することで、ビジネスインパクトの大きいキーワードに広告出稿を集中し、費用対効果の向上を実現する。

さらに、データベースに登録済みの見込み客だけでなく、まだ匿名状態のWeb訪問顧客の企業属性やプロファイルデータといったMarketo上のデータを、Googleアナリティクスと連携することで、ナーチャリングのプロセスを通じ、見込み客の行動がどのように変化していくかをより詳細に分析し、最適な広告の配信を行うことが可能だ。

※マイナビニュース参照

Google AdWords 広告掲載対象外のコンテンツに関するポリシーの変更について

AdWords をご利用の広告主様

お客様のアカウントに影響が生じる可能性のある Google AdWords 広告掲載ポリシー
の改定についてお知らせいたします。

4 月下旬に、広告掲載対象外のコンテンツに関する Google AdWords ポリシーに、
PC ソフトウェアの無料ダウンロードについての条件が追加されます。無料の PC ソ
フトウェアの宣伝を行っていないお客様には、今回の変更による影響はありません。

ポリシーの変更後、広告に宣伝対象となるソフトウェア名が明記され、リンク先が該
当ソフトウェアの主要な配布ページとなっている場合を除き、無料の PC ソフトウェ
アに関する宣伝は許可されません。

無料の PC ソフトウェアの広告を掲載する際は、広告とリンク先ページが次の条件を
満たすようにご対応ください。
— 広告に宣伝対象となるソフトウェアの名前が記載されていること
— 広告をクリックして表示されるリンク先ページが、ソフトウェアの主要な配布
ページであること

Google では、このような広告に対応するため、ソフトウェア開発者の方にメインの
配布ページの設定を依頼してまいります。

広告主様は、4 月下旬より、広告掲載対象外のコンテンツに関するこの新しい
AdWords ポリシーに準拠して広告を掲載するようお願いいたします。新しいポリシー
の施行の詳細については、次の URL をご覧ください。
https://support.google.com/adwordspolicy/answer/6023676?hl=ja#uc

Googleアナリティクスのビジネス活用講座をアユダンテが4月に開催 2日間8時間のプログラム

「Google アナリティクス ビジネス活用 徹底マスター講座」と題した2日間の教育講座を、アユダンテが4月14日と4月21日の2日間にわたって永田町で開催する。

2014年4月に正式リリースされ、今後は移行が必須となっていく「ユニバーサルアナリティクス」の機能を網羅的に理解し、それをビジネス施策にどう活かす具体的な手法を身につけるための講座。

メイン講師は、同社社外フェローの衣袋宏美氏。衣袋氏は、Web担当者Forumでもアクセス解析関連の記事を多数執筆している。

そのほか、アユダンテの講師がGoogleアドワーズ広告やGoogleタグマネージャなどを含め幅広く「ビジネスに活用できるWebマーケティング」を解説する。

カリキュラム

4月14日(火)13:00~17:00
  • 衣袋教授の Google アナリティクスの基礎講座
    Google アナリティクスの基礎と導入設計

    講師:衣袋宏美氏

    • Google アナリティクスの基礎(基本用語や主な機能)
    • アカウント設計(全体の設計と主要な設定)
    • データ収集のカスタマイズ(トラッキングコード、カスタム キャンペーン用パラメータ)
  • 柔軟なマーケティング施策をオンデマンドに実現する
    講師:畑岡大作氏
  • 失敗しないユニバーサルアナリティクスへの移行、そのポイントと注意点
    講師:井上達也氏
4月21日(火) 13:00~17:00
  • 衣袋教授の Google アナリティクスの応用講座
    ビジネスモデルに合わせたカスタマイズとレポート活用法

    講師:衣袋宏美氏

    • 定点観測レポートをどうみるか(主要なレポート)
    • レポートのカスタマイズ(グルーピング、カスタムレポート、セグメント)
    • カスタマージャーニー分析(マルチチャネル、User-ID)
  • 集客、コンバージョン向上につながるサイト改善に活かすGA
    講師:村山佑介氏
  • AdwordsとGAの併用で、CVを最大限にあげる施策
    講師:寳洋平氏

講座の概要

  • 講座名: Google アナリティクス ビジネス活用 徹底マスター講座
  • 開催日時: 2015年4月14日(火)、21日(火)の2日間 13:00~17:00(開場12:45)
  • 開催場所: TKPガーデンシティ永田町 カンファレンスルーム2F
    〒102-0093 東京都千代田区平河町2-13-12 東京平河町ビル
  • 主催: アユダンテ株式会社
  • 受講料: 6万円(税別、2日間の費用)
  • 定員: 20名
  • 詳細と申し込みhttp://www.ayudante.jp/release/seminar150317.htm※Web担当者Forum参照

マリンソフトウェアが語るマーケターの未来、鍵は「テクノロジー&オーディエンス」

オンライン広告の運用スタイルが変わりつつある事をご存知だろうか。これまで当たり前だった、様々な管理画面へのログイン、煩雑なレポート・集計作業からマーケターを解放し、より戦略的な業務のみに集中できるサービスを提供しているのがマリンソフトウェアだ。今回は同社が提案する「新しい2015年のオンライン広告運用の形」と日本企業が抱える課題について、アジアパシフィックマネージングディレクターのジェイ・レヴェルズ氏に話を伺った。

日本のマーケター達の創造性を奪う現在のオンライン広告運用

オンライン広告の運用スタイルが変わりはじめた。テクノロジーを活用しオンライン広告の運用管理・分析を行うメリットは明白であり、欧米では常識になりつつある。しかしながら、日本での反応はやや鈍い。「これまで人の手で運用して十分だったものを、あえてテクノロジーに任せることへの不安と抵抗が根底にあるようです」そう指摘するのは、マリンソフトウェアのアジアパシフィックマネージングディレクター ジェイ・レヴェルズ氏だ。

マリンソフトウェア株式会社
アジアパシフィック
地域マネージングディレクター
ジェイ・レヴェルズ氏

 2006年にサンフランシスコで設立されたマリンソフトウェアは、マルチチャネルのオンライン広告キャンペーンを1つのインターフェイスで効率的に管理・運用する「統合型広告運用プラットフォーム」を提供している。米国等では同サービスは広く認知され、クロスチャネル・パフォーマンス・アドクラウドという市場を新たに創出し、全世界で年間約8500億円のオンライン広告が運用・管理される。

ユーザーにはプジョー、バージンアトランティック、メディアコム、razorfishといった名だたる企業が並び、Google AdWords APIの世界No.1パートナーという実績を誇る。日本でも2012年より事業をスタートしている。ジェイ氏は同社の日本展開のために4年前に単身で来日。日本のオンライン広告の成長と課題を見つめてきた。

GoogleやFacebookにおける頻繁なルール改定、新しいメディアの出現など、マーケターが考慮すべき事項は日に日に増えるばかりだ。管理すべきデータも、ロングテールのキーワードや広告配信数などを含めると天文学的だ。当然ながら、人手だけで管理しきるのは非常に難しくなっている。さらに競合対策や新メディアの出現に迅速に対応しながら、あらゆるユーザーエクスペリエンスを完璧に把握することは、テクノロジーの力を借りなければ、もはや不可能だろう。

オンライン広告に参入する事業者も増えており、1人あたりの広告接触機会というパイを奪い合う時代に突入しつつある。それも競合は同業者だけでなく、異業種商材にまで広がる。例えば新婚カップルに対して、旅行や住居賃貸、家電などを販売したい事業者がしのぎを削るわけだ。

「企業もマーケターも変化に適応する者だけが勝ち残ります。オンラインマーケティングの競争が激しさを増す中で、適切なタイミングで適切な相手に広告配信を行うことは、これまで以上に高いレベルで要求されているのです。重要なのは、テクノロジーにできることはテクノロジーに任せ、人間にしかできない戦略的業務に人的リソースと時間を集中的に投資できる環境を整える事。それがこの競争に生き残るための考え方と手段なのです。」(ジェイ氏)

 また、マーケティングテクノロジーの積極的な活用は、運用担当者にも望ましい利益をもたらすという。欧米の業界動向にも詳しいジェイ氏によると、マーケティングテクノロジーに対し”アーリーアダプター”となり、より付加価値の大きなバリューを企業にもたらす人材は、マーケットでも明らかに高い評価を受け、賃金は大きく増加する傾向にあるという。エクセル上で行う繰り返しのルーチン作業の時間を意識的に削減し、キャンペーンやクリエイティブを充実するなど、より”攻めの広告戦略”を考える時間を増やせるスキルセットが高く評価されている事が理由だと考えられる。

これは、広告の運用を担当する部署および人材が広告費のかかるコストセンターから、売上に直結する業務を行うベネフィットセンターとして見直され、企業に対し大きな貢献ができるようになった結果だ。「マーケティングテクノロジーは広告担当者の仕事を奪うものではないのです。むしろ、その仕事の質を圧倒的に高め、マーケットにおける人材価値を高める最先端のツールなのです」(ジェイ氏)

インハウスでも代理店運用でもテクノロジー活用が必要な理由

ジェイ氏は「私も営業と同行して広告主の声を直接聞く事があるのですが、時々いただくフィードバックとして”代理店に委託しているので自社では判断できない”といった声を聞きます」と語る。自社内にリソースがないならば、代理店にアウトソースする。それ自体は効果的な判断だ。

しかしながら「自社のサイトから得られる、いわゆるビッグデータを代理店にまる投げしてしまうのは、広告主にとって大きなビジネスチャンスのロスとなります」とジェイ氏は警鐘を鳴らす。「アウトソースする場合は、運用を任せつつもマーケティングデータは自社内でも資産として保有し、そこから得られる知見を活用して、より戦略的なマーケティングを行うことが重要です」(ジェイ氏)

また、ジェイ氏は2社間でオンライン広告運用を行う事で、間接コストであるコミュニケーションコストがパフォーマンスに大きく影響を与えるケースを、数えきれないほど見てきたという。「ファイルの共有、レポートの作成や加筆修正、メールのやりとりなど実質的に売上を生み出さない作業にどれだけの時間が割かれているのか、ぜひ考えてみていただきたい。広告主にとっても代理店にとっても、これは見落とせない大きなコストです」(ジェイ氏)

 大切なデータ、時間、そして人的リソースがより戦略的な業務に投資される環境を作り出す事は、広告主にとっても代理店にとっても急務の課題なのだ。「この観点では、しばしば広告主と代理店が対立する構図が描かれる場合があります。しかし、マリンソフトウェアのテクノロジーは広告主と代理店の間にWin-Winの関係を作り出すものだと考えています。そして、その実現が日本における我々の大変重要なミッションの一つです。広告主にも代理店にも、双方の事業に対して我々がどれだけインパクトを与えられるか、これからも繰り返しメッセージを伝えていきたいと思います」(ジェイ氏)

クロスチャネル運用でマーケターがさらに進化する

検索連動型広告やディスプレイ、モバイル、ソーシャルなどチャネルの多様化が進むオンライン広告。購買者が複数のチャネルで広告に接触する率は、いまや65%に上るという。消費者が様々な接点を経て購買意欲を高めていることが伺える。そうした状況下でマーケターは多彩なチャネルに対応し、クリエイティブなどの一貫性を担保しながら、より高い効果を目指して最適化することが重要となる。しかしながら、「その運用の多くは未だに『人手』に任されており、それも『チャネルごと』というのが実情」だとジェイ氏は語る。

「オンライン広告プログラムの操作は単純作業を含むものであるため、多くの広告主や代理店では人海戦術で運用していることが多いようです。しかし、オンライン広告が複雑化するにつれ、人為的なミスも発生し、生産性を著しく低下させる恐れがあります。膨大なデータを分析して迅速に最適化することは、ますます難しくなっています」(ジェイ氏)

この現状に1つの解を提供するのが、マリンソフトウェアの「統合型広告運用プラットフォーム」だ。日々劇的に進歩を続けるオンライン広告技術に対応するために、売り上げの29%を研究開発に投資しているという。オンライン広告運用ツールの世界的リーダーである同社は、具体的にどのような価値をもたらすのだろうか。

「これまで様々なアドテクノロジーツールが登場しましたが、ディスプレイ運用だけ、ソーシャル運用だけというようにサイロ化され、限定的な運用でした。そのため、市場のニーズとテクノロジーの間にギャップが生じていた。一方、マリンソフトウェアは“ニュートラルでオープン”を開発思想として持っています。多彩な広告の効果測定ツールと連携して、あらゆるデータを取り込み、必要な分析を行って自動的に広告を最適化します。単調で付加価値の低い作業は、もはや人間が行う必要はありません。テクノロジーの活用は、付加価値の高いクリエイティブな業務に多くの時間とリソースを投資する事を可能にしたのです」(ジェイ氏)

コンバージョン指向からオーディエンス指向へ

「現在のオンライン広告では、いまだにコンバージョン率などの数字ばかりが意識される傾向にあります。ですが、本来オンライン広告の最適化を考える上で最も考慮すべきは“ユーザーエクスペリエンス”です。一人ひとりの顧客について、どのような導線でどんな情報に触れれば、自社の商品を選んでもらえるのかを考える必要があります」(ジェイ氏)

マリンソフトウェアが強調するのは、“オーディエンス(ユーザー)ベース”であることの重要性だ。得られたユーザー属性データをもとに、ターゲットとするユーザーに配信する広告を広告主自ら購入する。そのためには「どのキーワード、どのディスプレイ広告の成約率が高いのか」ではなく、「成約率の高いキーワードに惹きつけられるユーザーはどのようなプロフィールなのか」といった情報が重要になる。

「例えば、キーワードのパフォーマンスが良くても利益が低いケースがあります。このような時は、自社やサービスに合わないユーザーに広告を配信している可能性があります。そうしたミスマッチを解消し、予算の最適化を図るためには、DMPやクロスチャネル・クロスデバイスでの分析を行うプラットフォームなど、多彩なツールと連携して現状を多面的に捉えることが必要です」(ジェイ氏)

当然ながら、最適化に活用されるデータは多岐にわたる。検索、ソーシャル、ディスプレイチャネルなどから得られる広告配信データの他、自社が保有する購買データや外部から提供されるデータなどが挙げられるだろう。マリンソフトウェアの場合は、提携しているSalesforceやDouble Click、Google Analyticsなどのデータ、さらに天気予報までも取り込むことが可能だという。

「これからは情報を活用できた者が、競争を勝ち抜くと言っても過言ではありません。欧米の広告主の動きを見ていると、運用は外部化してもデータは自社で握り、将来における広告最適化のための情報基盤とする傾向があります。日々作新される我々のテクノロジーを広告主、代理店の皆さんに活用頂ければと思います」ジェイ氏は力強く締めくくった。

※MarkeZine参照

AdWordsのAndroidアプリが日本でもダウンロード可能に

Google が 1 月にカナダ在住者限定でリリースした広告サービス「AdWords」の公式 Android がカナダ以外の国でもダウンロードできるようになりました。もちろん日本も対象に含まれています。アプリは Android TV を除く Android 4.0.3 以上に対応しています。Android 版 AdWords は、実施中のキャンペーンの状況を確認したり、出稿料を調節したり、Google エキスパートより提案される最適化案を確認できるもので、キャンペーンの新規作成には対応していません。アプリは Google Play ストアのような Material Design の UI を採用しており、トップ画面で全体、キャンペーン、広告グループ、キーワード別に、表示回数、クリック数、クリック率を確認でき、スライドメニューではキャンペーンの詳細や最適化案を確認できます。「AdWords」(Google Play ストア)
※ガジェット通信参照

Googleの検索結果では“モバイルフレンドリ”を優遇、アプリも重視へ

Googleは今日(米国時間2/26)、モバイルデバイスでGoogle検索を利用するユーザ用の検索結果の、ランク付けに影響を及ぼす、二つの注目すべき変更を発表した。まず、ランク付けの要素として、サイトのモバイルフレンドリ性を考慮に入れる。そしてアプリ/アプリケーションは、それらをインストールして会員になっているユーザ向けの検索結果ではランクが上の方になる。

今日の発表声明は、“モバイルデバイスでインターネットにアクセスする人が増えているので、弊社のアルゴリズムもそのような利用状況に対応しなければならない”、と言っている。

モバイルユーザ向けの検索結果の改良を、Googleはこれまでも何度かやってきた。たとえば2013年には、スマートフォンユーザ向けの正しい構成をやっていないサイトは、ランクを下げた。そのサイト上でリンクをクリックすると、目的地ではなくて、そのサイト自身のホームページに一律に連れて行かれる、というひどいサイトも、ランク下げの対象になる。とくにニュースのサイトでは、読みたい記事のリンクをクリックすると必ずサイトのメインページへ行ってしまう、というのが多かった。目的の記事を、読めないのだ。

そして昨年の夏は、Googleはモバイルに対応していな技術(たとえばAdobe Flash)を使っているページ(モバイルで表示できないページ)のあるサイトも、ランクを下げた。Flashを使っているページは、iOSデバイスとAndroid4.1以降では表示されない。

さらに11月には、検索結果の中で、スマートフォンの小さな画面できれいに表示されるサイトには”mobile-friendly”というラベルをつけた。その年の初めには“警告ラベル”を導入したが、そのときに、モバイルフレンドリのランキング要素をテストしている、と言っていた。

mobile-friendly

今日のGoogleの発表によると、このモバイルフレンドリによる検索結果ランキングは、4月21日以降、世界中のすべての言語に適用される。同社はこの件について、検索結果に“大きなインパクトを与える”、と言っている。

今回の変更について詳述しているブログ記事でGoogleは、Webサイトをモバイルフレンドリにするために役立つリソースをいくつか紹介している。それらは、モバイルフレンドリガイドや、自分のサイトがモバイルフレンドリかテストするためのツールモバイルユーザビリティレポートなどだ。

また今後は、ディープリンクを利用してモバイルアプリからの情報を見つけ、それらが検索の上位に出るようにする、とも言っている。

ふつうリンクというとWebページやHTMLからだが、モバイルのアプリ内からの、どこかへのリンクのことをディープリンクという新語で呼んでいる。Google検索では、Webアプリケーション内のリンク先に目的情報がある場合、そのアプリケーションをその語でインデクシングして検索結果に出すが、それと同じ扱いをディープリンクのあるアプリに対してもやる、ということだ。〔余計な訳注: リンク先のどこにその語があるのか、分からない場合がとても多い。〕

このようにして、“アプリをインデクシングする”技術は、2013年の秋に、Android OSのKitKatバージョンを発表するプレスイベントで初めて紹介された。そのときGoogleは、Google検索がそういうリンクのあるアプリのページを取り上げるようになれば、そのアプリの吸引力やユーザエンゲージ力が上がる、と宣伝していた。

その後確かに、Google検索がディープリンクのあるモバイルアプリを取り上げる例が増えてきた。2014年の春には数十にもなり、さらにはAdWordsにもディープリンクを取り入れて、広告から元のアプリへ辿れるようにした。

関連ニュースとして今朝Googleは、デベロッパがGoogle Playのストアの結果に検索広告を出せるようにした。

※TechCrunch参照

Google、セーフブラウジングサービスを拡張。ユーザーとウェブマスターにマルウェアを警告

Googleは今週、セーフブラウジング・サービスを拡張し、ユーザーが既知のマルウェアサイトを訪れないようにする機能を加えたと発表した。

例えば、Chromeは既知のマルウェアを抱えるサイトに行こうとすると警告が出る(ダウンロードしようとした時にポップアップするだけではない)。同様に、Google検索でもマルウェアサイトに行こうとすると警告がポップアップし、これは使用しているブラウザーの種類によらない。これ以前から、Google Adwordsは、悪意のあるサイトに誘導する広告を自動的に無効化している。

これらのアップデートはユーザーのみに焦点を絞ったものだったが、同社はウェブサイトオーナー向けのアップデートを今日公開した。これでサイトオーナーは自分のサイトが危険にさらされていることに気付きやすくなる。

通常ウェブサイトオーナーがこれらの警告を見るのは、Googleのウェブマスターツールサイトへ行った時だけだ。そこには数多くの有益な情報があるのだが、殆どのオーナーにとって毎日訪れる場所ではない。しかし今日からは、GoogleがこれらのアラートをGoogle Analyticsで通知する。多くのオーナーが定期的に見ているサイトだ。

マルウェアの警告はGoogle Analyticsの通知バー(Google+の通知サービスに極めてよく似ている)に表示されるようになる。

もちろん理想的には、Googleがこれらの警告を同社の全ツールのウェブマスターに向けて表示するのがよい(Google+の通知ツールは同社の全ウェブアプリに組み込まれている)。しかし、これらのツールはGoogle Analyticsとはかなり前から統合されているが、Google+のプロフィールをウェブマスター用ツールとつなぐ方法は今のところ見当たらない。

※TechCrunch参照

グーグル、「Flash」広告をHTML5に自動変換

Googleが「Flash」を使う広告をHTML5形式に自動変換し始めた。これにより「AdWords」の顧客は、Flashをサポートしていないモバイルデバイスにアニメーションを配信できるようになる。

米国時間2月25日の時点で、AdWordsやAdWords Editor、サードパーティーのツールを通じてアップロードされたFlash広告は自動的にHTML5に変換され、広告主はFlashをサポートしていないデバイスにアクセスしやすくなる。

今回の動きは、HTML5のみをサポートするモバイルデバイスをはっきりと対象にしたものだ。「Google Display Network」広告の多くはHTML5を使用している。

Google Adsチームは25日に次のように述べている。「現在、オンラインでの時間の半分以上がモバイルデバイスで費やされている」

「だが、きわめてありふれた障害がある。多くのモバイルデバイスと一部のブラウザが、今のところFlashをサポートしていないのだ。そこで、Flash広告をHTML5形式に自動変換する方法を導入し、Google Display NetworkでHTML5形式のみの広告を、広告主がさらに利用できるようにしようとしている」(Google Ads)

特に、「iOS」に搭載されている「Safari」はFlashをサポートしていないが、Adobeは、2012年にFlashを「Android」非対応にして「Adobe AIR」に力を注いだ。

すべてのFlash広告が自動変換されるわけではないが、広告主は「Google Swiffy」ツールを使って広告の変換が可能かどうかテストできる。

Googleは2014年9月に、FlashからHTML5に変換する計画を発表していた。

※ZDNET Japan参照

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