Monthly Archives: 9月 2014

映像作品ごとによる演者の種類

テレビの番組や映画等の映像作品には、必ず出演されている方がいらっしゃいますが、そのような方々を総称して演者と呼ばれる事があります

。ただ演者と言う言葉からは、どうしても舞台等のような場所で演技をされるような方のことを指すようなイメージを持たれる事が多くあるのではないでしょうか。

ところが実際にはそうではなく、広い意味でその映像作品中に出演されている方々全てを指して言われる言葉となっています。

これを更に詳しく考えてみますと、まず映像作品にも様々な種類の物があり、それによって出演される方々の役割も大きく異なってくる事になります。

例えばその映像作品がバラエティであれば、出演される方はタレントさんやコメンテーター、その他にも歌手の方もこれに該当します。

変わって映像作品がドラマや映画の場合には、大幅に出演される方の特徴が変わってきます。

このような作品に登場されるのは、男性は俳優、そして女性は女優という名前で、登場人物の演技をされるような方がまず考えられるでしょう。

特に映画ではこのような方々が作品中の重要性を多く占める事となりますが、その他にも脇役になるような方も多くいらっしゃいます。

特に時代劇なんかでは悪役や、ほんの一瞬だけしか登場しないような役の方もいらっしゃいます。

また場合によりましては、一般の市民がエキストラとしてその作品中に登場されることもあります。この場合は、登場する人数がかなりの数になる事もあります。

音を録音するだけではなく、作り上げる事も仕事のうち

映画を最初から最後まで、飽きることがなく一気に見てしまうような経験を持たれている方がいらっしゃる事でしょう。

しかしよく考えて見ますと、このような映画を作り上げる事はなかなかできるような事ではありません。

観客が途中で飽きることがないように、ストーリーにも、場面展開にも、その他色々な事について考え抜かれているような映画でなければ、きっと観客がその映画の途中でシラけてしまう事になります。

ですから、映画製作に当たる方々はこのような事にならないように気を配りながら作り上げていかなければなりません。

その中でも映画に出てくる音に関する事は、非常に大切な要素であると考えられています。

一昔前の映画であれば、音が一切無く、映像だけの映画となっていました。

それが技術の進歩によって、劇中の台詞や効果音、そしてバックに流れる音楽等のような音を取り入れる事ができるようになってきました。

その音に関する仕事をされる方が録音技師と呼ばれる方であり、現在の映画製作の中では、無くてはならない仕事として捉えられています。

ただ録音技師という名前から、音を録音するような関係の仕事であることが想像できます。

これは確かにその通りなのですが、その他にもその場面に合った音を作りだすような仕事もしなければなりません。

この音を作りだす仕事が一般的には認知されていないことなのでしょうが、これも立派な録音技師の仕事の一つとして考えられています。

目標CPAに合わせて入札価格を自動調整! 手間いらずでコンバージョン効率を高める機能がYDNに登場

コンバージョン単価(CPA)の目標値を設定しておくと
目標CPAを目指してコンバージョン数が最大になるように
自動的に入札価格が調整される。
広告担当者は運用にかける手間を減らせる代わりに
プランニングに注力できるようになる。

日々の広告運用に追われるWeb担当者にうれしい機能が、Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)に登場した。「コンバージョン最適化」と呼ばれる機能で、2014年9月に追加されたものだ。この機能を使えば、運用担当者の作業負担が大幅に軽減されるはずだ。

利用するには、広告管理ツールの「YDN」タブの「キャンペーン管理」にある、キャンペーン一覧の「コンバージョン単価の目標値」項目で設定する(項目自体が未表示なら表示項目を調整しよう)。または、キャンペーン編集画面でも設定できる。

「YDN」タブの「キャンペーン管理」にある、キャンペーン一覧から簡単に設定できる。
※画面はサンプルです。実際の表示とは異なる場合があります。

この機能では、「コンバージョン単価の目標値」(=目標CPA)を設定しておくと、過去のコンバージョン実績をシステムが分析して、目標CPAを目指してコンバージョン数が最大になるように入札価格が自動調整される。これによりWeb担当者の手間、つまり運用コストが軽減されて効率的な広告掲載が行えるようになる。

※「コンバージョン単価の目標値」の達成を保証するものではない。

YDNのような運用型広告は、運用に力を入れることで成果につなげられる反面、日々の運用が大きな負担になることも少なくない。特に入札価格は費用対効果を左右する重要な要素であり、その調整は担当者のミッションと言ってもよい。それが自動化されるとなれば、願ってもないことだろう。

利用に当たって注意しておきたいのが、コンバージョン単価の目標値の決め方だ。あまりにも現実とかけ離れた数字だと、さすがにうまくは機能しない。

直近の30日間における平均コンバージョン単価の実績を参考にして、コンバージョン単価の目標値を決めるとよいだろう。設定したあとは、コンバージョンの獲得状況を確認しながら、コンバージョン単価の目標値を調整して、コンバージョン単価を改善していくことになる。

※「コンバージョン単価の目標値」の利用にあたっては「過去30日間で15件以上のコンバージョンが発生しているキャンペーン」という条件がある。

着々と機能の追加&改善を続けるYDN
めざすは「誰もが使える広告」

YDNでは、「コンバージョン最適化機能」のほかにも数多くの機能追加や改善が行われている。

2013年1月に、それまでのインタレストマッチ(コンテンツ向け広告)から、より幅広い機能を持つ広告サービスとして登場したYDNは、着々と拡張されてきた。

YDNは今では多様な広告機能を備えるに至った

効率的に運用するために数多くの機能があるが、「どんな広告主の方にも自由に活用していただける広告プラットフォームにしていきたい」と語るのが、YDNのサービスマネージャーを務める矢吹泰教氏だ。新機能やYDNが目指すものについて、矢吹氏に伺った。

サービスマネージャーが語るYDNの「これまで」と「これから」

矢吹 泰教 氏
ヤフー株式会社
マーケティングソリューションカンパニー
ディスプレイ広告ユニット
Yahoo!ディスプレイアドネットワーク
サービスマネージャー

●YDNの機能強化は爆速ですね。

YDNが登場してから1年半の間に、さまざまな機能強化を行ってきました。できることは、開始当初と比べてかなり増えました。

Webマーケティングやディスプレイ広告の領域はますます複雑になっていますが、YDNで試せることやできることも多岐にわたります。広告主がやりたいことを自由にできるように、何か足かせになっている要素があれば、それを取り除きたい。そのような考え方で、YDNの機能強化に取り組んでいます。

2014年8月にリリースした「PNG画像対応」「画像登録上限数変更」「サーチキーワードリスト上限数変更」、9月にリリースした「コンバージョン測定タグの複数発行対応」もその一環です。広告主の皆さまからのご要望に応えて上限数などの制限を改善し、より柔軟な施策を実現いただけるようになりました。これからも機能の改善を続けていきたいと思います。

広告主がやりたいことを自由にできるように、足かせになっている要素を取り除きたい

●YDNの機能強化で意識している点は?

「コンバージョン最適化機能」の目的は、さまざまな広告テクノロジーや顧客との接点が出てきたことで増した広告主の運用負担を軽減することです。

コンバージョンを獲得するには、ターゲティングやマッチングなどの設定も重要ですが、基本となるのは「いくらの入札価格ならCPAが見合うか?」という、細かくて煩雑なチューニングです。

入札価格の調節ももちろん大切ですが、やはりWeb担当者の皆さまにはマーケティング全体を俯瞰して、戦略や施策を考えることに注力していただきたいわけです。「コンバージョン最適化機能」は、そのための足がかりになるはずです。

マーケティング全体を俯瞰して施策や戦略を考えることに注力していただきたい

「コンバージョン最適化機能」の仕組みは、過去のコンバージョン実績をYDNの配信システムが分析し、コンバージョンしやすいターゲット層としにくいターゲット層を見分けて、適切な入札価格に調整するというものです。

自動入札の機能自体はYDNに限ったものではなく、さまざまな外部ベンダーからも提供されています。しかし外部ベンダーと比較した際のYDNの「コンバージョン最適化機能」の特徴は、Yahoo! JAPANならではの膨大なデータを活用した高い精度や高いカバレッジです。

「コンバージョン最適化機能」で一番重要となるのは、どのようなターゲット層が存在し、そのターゲット層がコンバージョンにどれくらいの確度で至るかです。YDNは、Yahoo! JAPANをはじめとした主要大手サイトに掲載されていますので、その豊富なデータを使ってターゲット層に効果的にアプローチできます。

そういった土台の上にある機能ですので、自動だからといっても心配せずにご活用いただきたいです。とにかく、広告の運用担当者の負担を軽減するための機能ですから、積極的に活用してほしいです。

広告の運用担当者に楽になってもらうための機能を積極的に活用してほしい

ご利用いただく際の注意点としては、過去のコンバージョン実績が前提ですので、コンバージョンタグの設置が必須です。

もう1つの注意点として、いったん利用を開始したら、大幅な設定変更はしないようにしていただきたいです。もちろんチューニングはすべきですが、「それまで設定していた女性向けのターゲティングから男性向けのターゲティングに変える」といった劇的な変更を頻繁にしてしまうと、効果が発揮されにくくなります。ターゲットセグメントがまるっきり変わってしまうような変更は、なるべく加えないようにしてください。

ターゲットセグメントを大幅に変更したい場合は、新しいキャンペーンでの運用をお勧めいたします。どうしても同じキャンペーンにおいて大幅な変更を加えたい場合は、広告効果を確認しながら、段階的に変更していくほうがよいでしょう。

今後のYDNも、これまでと同様に使いやすくて効率的な運用環境を目指していきます。特定の広告主や代理店に限定せず、すべての広告主に向けて提供しているのがYDNです。

マーケティングの効率化や課題解決のためのオープンな広告プラットフォームとして、誰にでも簡単にお使いいただける。今後もこの観点でYDNを発展させていきたいです。

◇◇◇

コンバージョン最適化機能に限らず、一般的に自動化ツールの類いは、中身がブラックボックスだと様子見をするユーザーが多い。特に入札価格に関わるものだと、無駄に予算が使われてしまうことを懸念する方も多いと思われるが、よく考えて「コンバージョン単価の目標値」を設定しておけば、そういった心配は無用だ。

運用の手間が少しでも軽減され、プランニングに専念できるなら、運用担当者としては大きなメリットになる。機能評価も兼ねて、まずは試してみるとよいだろう。

 

※Web担当者Forum参照

目標CPAに合わせて入札価格を自動調整! 手間いらずでコンバージョン効率を高める機能がYDNに登場

コンバージョン単価(CPA)の目標値を設定しておくと
目標CPAを目指してコンバージョン数が最大になるように
自動的に入札価格が調整される。
広告担当者は運用にかける手間を減らせる代わりに
プランニングに注力できるようになる。

日々の広告運用に追われるWeb担当者にうれしい機能が、Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)に登場した。「コンバージョン最適化」と呼ばれる機能で、2014年9月に追加されたものだ。この機能を使えば、運用担当者の作業負担が大幅に軽減されるはずだ。

利用するには、広告管理ツールの「YDN」タブの「キャンペーン管理」にある、キャンペーン一覧の「コンバージョン単価の目標値」項目で設定する(項目自体が未表示なら表示項目を調整しよう)。または、キャンペーン編集画面でも設定できる。

「YDN」タブの「キャンペーン管理」にある、キャンペーン一覧から簡単に設定できる。
※画面はサンプルです。実際の表示とは異なる場合があります。

この機能では、「コンバージョン単価の目標値」(=目標CPA)を設定しておくと、過去のコンバージョン実績をシステムが分析して、目標CPAを目指してコンバージョン数が最大になるように入札価格が自動調整される。これによりWeb担当者の手間、つまり運用コストが軽減されて効率的な広告掲載が行えるようになる。

※「コンバージョン単価の目標値」の達成を保証するものではない。

YDNのような運用型広告は、運用に力を入れることで成果につなげられる反面、日々の運用が大きな負担になることも少なくない。特に入札価格は費用対効果を左右する重要な要素であり、その調整は担当者のミッションと言ってもよい。それが自動化されるとなれば、願ってもないことだろう。

利用に当たって注意しておきたいのが、コンバージョン単価の目標値の決め方だ。あまりにも現実とかけ離れた数字だと、さすがにうまくは機能しない。

直近の30日間における平均コンバージョン単価の実績を参考にして、コンバージョン単価の目標値を決めるとよいだろう。設定したあとは、コンバージョンの獲得状況を確認しながら、コンバージョン単価の目標値を調整して、コンバージョン単価を改善していくことになる。

※「コンバージョン単価の目標値」の利用にあたっては「過去30日間で15件以上のコンバージョンが発生しているキャンペーン」という条件がある。

着々と機能の追加&改善を続けるYDN
めざすは「誰もが使える広告」

YDNでは、「コンバージョン最適化機能」のほかにも数多くの機能追加や改善が行われている。

2013年1月に、それまでのインタレストマッチ(コンテンツ向け広告)から、より幅広い機能を持つ広告サービスとして登場したYDNは、着々と拡張されてきた。

YDNは今では多様な広告機能を備えるに至った

効率的に運用するために数多くの機能があるが、「どんな広告主の方にも自由に活用していただける広告プラットフォームにしていきたい」と語るのが、YDNのサービスマネージャーを務める矢吹泰教氏だ。新機能やYDNが目指すものについて、矢吹氏に伺った。

サービスマネージャーが語るYDNの「これまで」と「これから」

矢吹 泰教 氏
ヤフー株式会社
マーケティングソリューションカンパニー
ディスプレイ広告ユニット
Yahoo!ディスプレイアドネットワーク
サービスマネージャー

●YDNの機能強化は爆速ですね。

YDNが登場してから1年半の間に、さまざまな機能強化を行ってきました。できることは、開始当初と比べてかなり増えました。

Webマーケティングやディスプレイ広告の領域はますます複雑になっていますが、YDNで試せることやできることも多岐にわたります。広告主がやりたいことを自由にできるように、何か足かせになっている要素があれば、それを取り除きたい。そのような考え方で、YDNの機能強化に取り組んでいます。

2014年8月にリリースした「PNG画像対応」「画像登録上限数変更」「サーチキーワードリスト上限数変更」、9月にリリースした「コンバージョン測定タグの複数発行対応」もその一環です。広告主の皆さまからのご要望に応えて上限数などの制限を改善し、より柔軟な施策を実現いただけるようになりました。これからも機能の改善を続けていきたいと思います。

広告主がやりたいことを自由にできるように、足かせになっている要素を取り除きたい

●YDNの機能強化で意識している点は?

「コンバージョン最適化機能」の目的は、さまざまな広告テクノロジーや顧客との接点が出てきたことで増した広告主の運用負担を軽減することです。

コンバージョンを獲得するには、ターゲティングやマッチングなどの設定も重要ですが、基本となるのは「いくらの入札価格ならCPAが見合うか?」という、細かくて煩雑なチューニングです。

入札価格の調節ももちろん大切ですが、やはりWeb担当者の皆さまにはマーケティング全体を俯瞰して、戦略や施策を考えることに注力していただきたいわけです。「コンバージョン最適化機能」は、そのための足がかりになるはずです。

マーケティング全体を俯瞰して施策や戦略を考えることに注力していただきたい

「コンバージョン最適化機能」の仕組みは、過去のコンバージョン実績をYDNの配信システムが分析し、コンバージョンしやすいターゲット層としにくいターゲット層を見分けて、適切な入札価格に調整するというものです。

自動入札の機能自体はYDNに限ったものではなく、さまざまな外部ベンダーからも提供されています。しかし外部ベンダーと比較した際のYDNの「コンバージョン最適化機能」の特徴は、Yahoo! JAPANならではの膨大なデータを活用した高い精度や高いカバレッジです。

「コンバージョン最適化機能」で一番重要となるのは、どのようなターゲット層が存在し、そのターゲット層がコンバージョンにどれくらいの確度で至るかです。YDNは、Yahoo! JAPANをはじめとした主要大手サイトに掲載されていますので、その豊富なデータを使ってターゲット層に効果的にアプローチできます。

そういった土台の上にある機能ですので、自動だからといっても心配せずにご活用いただきたいです。とにかく、広告の運用担当者の負担を軽減するための機能ですから、積極的に活用してほしいです。

広告の運用担当者に楽になってもらうための機能を積極的に活用してほしい

ご利用いただく際の注意点としては、過去のコンバージョン実績が前提ですので、コンバージョンタグの設置が必須です。

もう1つの注意点として、いったん利用を開始したら、大幅な設定変更はしないようにしていただきたいです。もちろんチューニングはすべきですが、「それまで設定していた女性向けのターゲティングから男性向けのターゲティングに変える」といった劇的な変更を頻繁にしてしまうと、効果が発揮されにくくなります。ターゲットセグメントがまるっきり変わってしまうような変更は、なるべく加えないようにしてください。

ターゲットセグメントを大幅に変更したい場合は、新しいキャンペーンでの運用をお勧めいたします。どうしても同じキャンペーンにおいて大幅な変更を加えたい場合は、広告効果を確認しながら、段階的に変更していくほうがよいでしょう。

今後のYDNも、これまでと同様に使いやすくて効率的な運用環境を目指していきます。特定の広告主や代理店に限定せず、すべての広告主に向けて提供しているのがYDNです。

マーケティングの効率化や課題解決のためのオープンな広告プラットフォームとして、誰にでも簡単にお使いいただける。今後もこの観点でYDNを発展させていきたいです。

◇◇◇

コンバージョン最適化機能に限らず、一般的に自動化ツールの類いは、中身がブラックボックスだと様子見をするユーザーが多い。特に入札価格に関わるものだと、無駄に予算が使われてしまうことを懸念する方も多いと思われるが、よく考えて「コンバージョン単価の目標値」を設定しておけば、そういった心配は無用だ。

運用の手間が少しでも軽減され、プランニングに専念できるなら、運用担当者としては大きなメリットになる。機能評価も兼ねて、まずは試してみるとよいだろう。

 

※Web担当者Forum参照

これだけは知っておきたい! DMPとしてGoogle アナリティクスを使いこなすための10の方法

Google アナリティクスは、デジタルマーケティングプラットフォームとして進化を続けています。その新機能を使いこなすための方法は? トランスコスモス主席コンサルタント 山浦直宏氏が、いま知っておきたい活用法をわかりやすく解説します。

Google アナリティクスは
なぜ「デジタルマーケティングプラットフォーム」なのか

データのマーケティング活用の視点から、いわゆる「プライベートDMP(データマネジメントプラットフォーム)」に対する市場の期待はどこにあるのか?と言えば、多様なデータの(広告)施策プラットフォームへの直結と、新規顧客獲得まで含めたターゲティング効率の向上ではないでしょうか。

多様なユーザーデータとキャンペーンシナリオによるセグメントリスト作成、そのリストによる(また、近い将来リストの類似新規層に向けた)ターゲティング配信が行えるツールとして、Google アナリティクスは今まさに進化し続けています。Google アナリティクスは「プライベートDMP」そのものではありませんが、DMP的に活用することが可能な「デジタルマーケティングプラットフォーム」と言えます。

 ユニバーサルアナリティクスへバージョンアップしたことによって、特にデータ取得・集計領域の機能が大幅に拡張されました。施策の手法や運用の効率化はデータの種類と量、その活用法に大きく左右されるといっても過言ではありません。一方、施策に連動しない分析は存在意義を失うと同時に、施策の最適化のために行う分析はツールの進化に伴い、分析視点の一般化(テンプレート化)と自動化が進んでいます。

本稿では、Google アナリティクスのDMP的活用(GA-DMP)のための10の方法として、データ取得・集計領域と、その活用について紹介していきます。

1. カスタムディメンション ①
~トラッキングコードでサイト内変数を取得する~

「カスタムディメンション」は文字通り任意のディメンションを追加したい場合に、“ディメンションのデータの箱“を作ることができる機能です。Google アナリティクスの通常のトラッキングコードで取得できるディメンションや指標は、既定のレポート画面で集計・表示されるように設計されていますが、カスタムディメンションは他に分析やセグメントに必要なデータを取得したい場合に利用します。Google アナリティクスをDMP的に活用するには、いかにセグメントに有用なデータを取り込むかが計測設計上のポイント。カスタムディメンションを使いこなすことは非常に重要です。

 追加のディメンションデータを、サイト内から取得する場合はトラッキングコードを使用します。ディメンションに入れるデータ(変数)を取得できるページにデータ取得用のトラッキングコードを貼ることでGoogle アナリティクスにデータを渡すことができます。

 代表的な利用例としては、会員登録完了ページなどで「Member」という変数を取得する、などがありますが、会員ID(個人を特定できない匿名化されたもの)などのように個々に変動するデータも動的な(プログラムによる)処理によって取得することもできます。他には、登録フォームで入力されるような属性データ(性別や都道府県名など)も同様に取得し、分析やセグメントに活用することができます。

このように取得したデータは、通常のレポート画面に反映することはできないので、随時カスタムレポートを作成してデータを見るかたちになります。ディメンションもレポート画面もカスタムで作る、ということです。

2. カスタムディメンション ②
~データインポートでディメンションを拡張する~

ユニバーサルアナリティクスでは、このカスタムディメンションでデータを活用する方法が大幅に強化されました。前述のサイト内からデータを取得する方法とは別に、外部データをインポートして“カスタムディメンションの箱”に入れる方法、「データインポート」も可能です。

Google アナリティクスはサイト訪問ユーザーのアクセスデータ(Hitデータ)を記録する仕組みになっていますが、外部からインポートされたデータも個々のHitデータ内の特定のディメンション(キーディメンション)に紐づける形で記録することで、Google アナリティクスがトラッキングコードで取得したHitデータと一緒に分析やセグメントで利用することが可能です。現在のところインポートされた外部データは、インポート後に発生したHitデータとのマッチングによって紐付けされる仕様になっています。

 データインポートの代表的な利用例としては、企業側で持っている顧客の属性データ(性別、年齢、購買履歴、会員ステイタス情報など)をインポートして、Google アナリティクス内での分析・セグメントに利用することなどが考えられます。

データインポートでは、ディメンションデータだけでなく指標データもインポートすることができます(カスタム指標)。AdWords連携によって見ることができるレポートデータ「集客>AdWords>キャンペーン」も「キャンペーン」や「広告グループ」をキーディメンションにAdWords側の指標データ(インプレッション数、クリック数、費用)をインポートして表示しているので、データインポートと同じ仕組みと言えます。

※MarkeZine参照

業界初の自治体向けアクセス解析ソリューション「sibulla for 自治体」を提供開始

ソフトバンク・テクノロジー株式会社(代表取締役 CEO:阿多 親市、本社:東京都新宿区、以下SBT)の連結子会社である株式会社環(代表取締役社長:江尻 俊章、本社:東京都新宿区、以下環)は、この度、自治体向けに特化したアクセス解析ソリューション「sibulla(シビラ) for 自治体」を提供を開始しますのでお知らせします。
ウェブサイトを効果的に運用する上で、サイト利用者が必要とするコンテンツとは何かを調査するため、アクセスログの解析は必要不可欠です。
特に、自治体の広報活動において、サイト利用者がどのようなページを閲覧し、どのようにサイト内を回遊しているかを把握することは、そこに住む市民の利便性を高め、サービスを充実させていくことにつながります。

今回提供開始する『sibulla for 自治体』は、純国産のアクセス解析ツールとして定評のあるシビラをベースに開発した、業界初の自治体向けアクセス解析ソリューションです。
自治体の広報ご担当者や、自治体向け各種サービスを提供されている企業様向けに、直感的で使いやすいアクセス解析を低コストで提供します。

▼ 本サービスに関する詳しい情報は以下のWebサイトをご参照ください。
http://www.sibulla.com/lp/jichitai/

■ sibulla(シビラ)について
シビラは、環が2004年より提供しているASP型アクセス解析ツールです。
最大の特長である「アドバイス機能」をはじめユーザ別経路解析や間接効果測定などの多彩な機能を搭載し、アクセス解析初心者の方でも簡単に設定・操作が可能となっています。
サイト管理者の視点に立った「使いやすさ」「わかりやすさ」を重視し、従来の解析データを提供するだけでなく『解析結果をどう活かすか』という観点から”次の一手“をユーザに提示する、自動分析・アドバイス機能を最大の特長としています。
運用サイトの規模に合わせたプランを用意しており、無料アクセス解析の次のステップとしても大変導入しやすいツールとなっています。

環は、ウェブ解析をマーケティングに活かすことでお客様のビジネスを支援する様々な取り組みを推進してまいります。

※PRTIMES参照

新規ユーザーがなぜ直帰するのかを分析して、ランディングページを改善するには?

新規ユーザーが直帰する理由を分析して、ランディング ページを改善したい

せっかくユーザーがサイトに訪れてくれても、訪れたページ以外を閲覧せずにサイトから出て行ってしまうことがある。そのような訪問(セッション)を「直帰訪問」という。その直帰訪問の比率である「直帰率」が高いことは、多くの訪問がサイト内を回遊してくれなかったことを意味するので、良くないことだと言われる。

今回は特に「新規訪問ユーザーが直帰した訪問」に焦点を当てることで、初回訪問のもてなしがきちんとうまくいっていないのではないかという視点でデータを見てみることにしたい。使うのは次のセグメントだ。

  • 新規訪問で直帰したセッション
  • 新規訪問で直帰しなかったセッション(対照群として用意しておく)

ただメディア系のサイトでは例外がある。たまたまソーシャルなどで紹介されたブログの記事へのリンクを辿ってくるようなことが多いだろう。その場合の直帰は、その記事を読んで満足したうえでの直帰かもしれない。ブログなども、頻繁に訪れる読者であっても、新規コンテンツだけ読んで直帰することも多そうだ。

メディア系サイトでは、このようなまんざら悪くなさそうな直帰もありそうだ。また、eコマースサイトではキャンペーンに大きく依存しそうなので、今回紹介するセグメントは、B to Bサイトなどで有効なのではないだろうか。

新規訪問で直帰したセッションと直帰しなかったセッションを分析できるようにする方法

標準に用意されているセグメントには今回紹介するセグメントは存在しないので、新しいセグメントを作成していく必要がある。

まずレポート画面の上部にある「+セグメント」(図1赤枠部分)のエリアをクリックしよう。ブラウザ表示の横幅が狭い場合は、すべてのセッション(図1青枠部分)の下に並んで表示される。

図1:「+セグメント」をクリックする

「+セグメント」(図1赤枠部分)のエリアをクリックすると、図2のようなセグメントの機能が表示されるので、左上にある「+新しいセグメント」(図2赤枠部分)をクリックして新規セグメントを作成していこう。

図2:セグメント機能(グリッド表示)
注:一覧表示(図2青枠部分)を選択している場合や、自分ですでにカスタムセグメントを作成している場合などでは、図2と同じ見え方にはならない。

新しいセグメントを作成する初期画面では「ユーザー属性」(図3赤枠部分)が選択されているが、今回作成するセグメントでは「条件」(図3青枠部分)を選択しよう。図3はその「条件」を選択した画面だ。

図3:「条件」分類のセグメントの画面

セグメントの条件設定は、図3緑枠部分で行う。今回設定するセグメントは「新規訪問で直帰したセッション」と「新規訪問で直帰しなかったセッション」だ。それぞれ説明していこう。

新規訪問で直帰したセッションの設定

図4:「新規訪問で直帰したセッション」セグメントの設定内容

まず、フィルタの設定を

  • 「セッション」「含める」図4赤枠部分上部)

として、全体の指定をセッション ベースに指定する。次に、

  • 「ユーザー タイプ」「完全一致」「New Visitor」図4赤枠部分下部)

と指定する。その上で、条件の掛け合わせをするために「AND」(図4青枠部分)をクリックし、続いてその下に次の条件を指定する。

  • 「直帰数」「>」「0」図4緑枠部分)

最後にセグメントの名前を「新規訪問で直帰したセッション」と付けて「保存」(図3黒枠部分)をクリックして保存する。

新規訪問で直帰しなかったセッションの設定

図5:「新規訪問で直帰しなかったセッション」セグメントの設定内容

新規訪問を意味する指定(図5赤枠部分)は先ほどと同じで、以下のように指定する。

  • フィルタの設定:「セッション」「含める」
  • 「ユーザー タイプ」「完全一致」「New Visitor」

その上で、条件の掛け合わせをするために「AND」(図5青枠部分)をクリックし、続いてその下に次の条件を指定する。

  • 「直帰数」「=」「0」図5緑枠部分)

最後にセグメントの名前を「新規訪問で直帰しなかったセッション」と付けた上で、「保存」(図3黒枠部分)をクリックしてセグメントを保存する。

「新規訪問で直帰したセッション」と「新規訪問で直帰しなかったセッション」のコンバージョン率や参照元の違いを確認するには?

ではこのセグメントをどう活用していくのかを見ていこう。まず[集客]>[すべてのトラフィック]レポートにこの2つのセグメントを追加で掛けた(図6赤枠部分)のが図6だ。

操作手順
  1. 画面上部グローバルナビゲーションの[レポート]をクリックする
  2. 画面左側にあるメニューで、[集客]をクリックする
  3. メニューが開くので、[すべてのトラフィック]をクリックする
  4. 「新規訪問で直帰したセッション」セグメントと「新規訪問で直帰しなかったセッション」セグメントを「適用」する

図6:[集客]>[すべてのトラフィック]レポートにセグメントを掛けた(下部)

コンバージョン率を比較してみる

まずはそれぞれの「コンバージョン率」を見てみよう。

特殊な目標設定を行っていなければ、「新規訪問で直帰したセッション」の方は、普通は1ページだけ閲覧してコンバージョンすることはないので、成果の指標がゼロになっている(図6青枠部分)はずだ。

一方で、その下の「新規訪問で直帰しなかったセッション」は、一目ぼれしてそのセッションでコンバージョンする可能性はあるだろう。図6の例では、そのような出会いがあったようで、コンバージョンの発生があった(図6緑枠部分)。この例でのコンバージョン率は異常に高いが、普通は数%もあれば御の字だろう。

参照元/メディアごとに比較してみる

他には、各集客チャネル(参照元/メディア)で、セグメント間の割合に極端な違いがないかをチェックしておこう。

図6の例では、たとえば「google / organic(グーグルの自然検索)」経由でのセッションでかつ「新規訪問で直帰したセッション」の割合は59.41%で、「新規訪問で直帰しなかったセッション」の49.44%より10ポイント近く多いという特徴が出ている。このように大きな違い、つまりギャップがあったところを中心に選択して、次の分析に進んでいこう。

「新規訪問で直帰したセッション」で、直帰率の高かったランディングページを分析するには?

次はこの新規訪問で直帰したセッションについての分析だ。1回目の訪問で、ひと目で嫌われてしまった参照元とランディングページの組み合わせを調べて、どういう組み合わせの相性が悪かったのかを見ていき、ランディングページを改善できないかどうか考えるというアプローチになる。

参照元とランディングページの組み合わせとしては次のようなパターンがあるのではないだろうか。

  1. 「検索エンジンとノーリファラー以外の参照元」×「ランディング ページ」
  2. 「検索エンジンとノーリファラー以外の参照URL」×「ランディング ページ」
  3. 「Yahoo! 自然検索のキーワード(指名検索除く)」×「ランディング ページ」

Google検索からの来訪は、キーワードがほとんど取得できず「(not provided)」表示になってしまうので、組み合わせとしては除外している。

それぞれの組み合わせの下位は急に数が少なくなると思うので、「各組み合わせ合計で50セッション以上」など主要な組み合わせだけに注目して見ていこう。

①「検索エンジンとノーリファラー以外の参照元」×「ランディング ページ」

まずは、「検索エンジンとノーリファラー以外の参照元」(参照元ドメイン)と「ランディング ページ」の組み合わせから見てみよう。

操作手順
  1. 画面左側にあるメニューで、[集客]をクリックする
  2. メニューが開くので、[すべての参照]をクリックする
  3. 「新規訪問で直帰したセッション」セグメントと「新規訪問で直帰しなかったセッション」セグメントを「適用」する(図7赤枠部分)
  4. 「セカンダリ ディメンション」で「ランディング ページ」を指定する(図7黒枠部分)

図7:[集客]>[すべての参照]レポートに「セカンダリ ディメンション」で「ランディング ページ」を指定し、セグメントを掛けた画面(下部)

参照元(ドメイン)ごとに、セッション数をはじめとした各指標が表示される。「新規訪問で直帰したセッション」についての分析とはいえ、相対比較しないと評価しにくいので、やはり2つのセグメントは同時に掛けた方がよいだろう。この画面でまずは、参照元ドメインとランディングページの組み合わせの大まかな傾向を確認しておこう。

②「検索エンジンとノーリファラー以外の参照URL」×「ランディング ページ」

①のレポートをさらに掘り下げて、「新規訪問で直帰したセッション」の割合(あるいは量)が多かったドメイン(図7緑枠部分)の「参照URL」を見てみよう。

「参照元」に表示されたドメイン(図7緑枠部分)をクリックして「参照URL」にドリルダウンし、「どのページ」から「どのページ」へのリンクなのかを明らかにする。

操作手順
  1. 画面左側にあるメニューで、[集客]をクリックする
  2. メニューが開くので、[すべての参照]をクリックする
  3. 「新規訪問で直帰したセッション」セグメントと「新規訪問で直帰しなかったセッション」セグメントを「適用」する
  4. 「セカンダリ ディメンション」で「ランディング ページ」を指定する(図7黒枠部分)
  5. 「参照元」に表示された任意のドメイン(図7緑枠部分)をクリックする
  6. 再度「セカンダリ ディメンション」で「ランディング ページ」(図8青枠部分)を指定する(参照URL(図8赤枠部分)にドリルダウンすると、セカンダリ ディメンションがいったんクリアされてしまうため)

こうすると、「指定したドメインの参照URL」と「ランディング ページ」の組み合わせごとに、それぞれの指標が表示される(図8)。

図8:[集客]>[すべての参照]レポートで、1つのドメインを選択し、セカンダリ ディメンションでランディング ページを指定し、セグメントを掛けた画面(下部)

それぞれの組み合わせでユーザーの訪問の意図を推測し、なぜ多くのユーザーからひと目で嫌われてしまったのか、ランディングページの修正は可能なのかを考えよう。

③「Yahoo! 自然検索のキーワード(指名検索除く)」×「ランディング ページ」

③の「Yahoo! 自然検索のキーワード(指名検索除く)」と「ランディング ページ」の組み合わせを分析する意図は、該当の会社や商品・サービスなどを知っている人による指名検索系以外の一般キーワードでサイトに入ってきた訪問の、ランディング ページとのマッチ具合を見るということだ。

[集客]>[キーワード]>[オーガニック検索]レポートを選択し、画面上で図9のようなフィルタを掛けて、「Yahoo! 自然検索のキーワード(指名検索除く)」という条件で絞りこもう。

図9:フィルタの設定

Google検索はほとんどが「(not provided)」になるので、それを除外し(図9赤枠部分)、さらにブランドワード(社名や商品・サービス名に関連するキーワード)は正規表現でこれらも除外する(図9青枠部分)ようなフィルタを記述してほしい。

その上で、このレポートにこれまでと同じく2つのセグメントを掛け(図10赤枠部分)、セカンダリ ディメンションにランディング ページを指定(図10青枠部分)しよう。

図10:[集客]>[キーワード]>[オーガニック検索]レポートで、フィルタを掛け、セカンダリ ディメンションでランディング ページを指定し、セグメントを掛けた画面(下部)

図10の例ではセグメントを掛けたキーワードのセッション数が1桁で、例としては相応しくないが、改善に効果の見込める規模のキーワードのランディング ページを中心にヒントになる示唆がないかを探ってみよう。

※Web担当者Forum参照

あなたのスマートフォンECサイトは大丈夫? 今すぐチェックすべき5項目

ネットショッピングするなら、あなたはスマートフォン派? それともPC派?スマートフォンで予約、契約、購入しない(成約まで至らない)5つの理由を教えます。

ネットショッピングするなら、あなたはスマートフォン派? それともPC派?

ネットショッピングもスマートフォンもかなり普及してきた現在。しかし、ネットショッピングをする際にはスマートフォンではなくPCで行う人がまだまだ多いようです。

以下は、「今までにスマートフォンでインターネット検索をした後、とったことがある行動」に関する調査データです。

今までにスマートフォンでインタネット検索をした後、とったことがある行動

※データの詳細は、「年代による違いに注目!インターネットの利用目的」をご覧ください。

この調査によると、今までにスマートフォンでインターネットを検索した後、そのままスマートフォンで予約、契約、購入(成約)まで至る割合は、10代、20代では50%を超えるものの、全体の平均となるとまだ38%しかありません。

そのままスマートフォンで予約、契約、購入しない(成約まで至らない)理由として、こんなことが挙げられます。

スマートフォンで成約まで至らない理由
  1. 商品が探しにくい / 比較が難しい
  2. 画像が見づらい
  3. 情報が少ない
  4. 個人情報、カード情報などセキュリティが不安
  5. 購入方法がわかりにくい

あなたのスマートフォンECサイトは大丈夫? 今すぐチェックすべき5項目

1.必要な情報が1ページで確認可能かどうか(ページ遷移が少ない)

スマートフォンは、いつどこでインターネットに接続しているかわかりません。移動中など通信環境が不安定なことも考えられます。ページ遷移が多いと、途中でページが表示されなくなり、離脱につながることがあります。

スマートフォンサイトでは、ページ遷移をさせることなく、必要なコンテンツを提供することが重要です。

2.商品画像をモーダルウィンドウで表示しているか(ページは不要)

商品画像をクリックすると、別ページに遷移するケースをよく見かけます。この場合、拡大させた商品画像を見終え元の商品ページに戻る際、ページ閲覧者がブラウザの戻るボタンで、戻る操作をしてくれれば問題ありません。しかし誤って「ページを閉じる」操作をされてしまうと、元の商品ページに戻れず、ページ離脱の大きな要因になってしまいます。

商品画像をクリックすると別ページに遷移せずに、モーダルウィンドウ(操作が完了するまで親ウィンドウへの操作を受け付けなくさせるタイプのウィンドウ)で表示されるような見せ方が望ましいです。

4.安心の認証マークをスマートフォンサイトにも掲載しているか

忘れてしまいがちなのが、認証マークの掲載です。PCサイトでは掲載しているのに、スマートフォンサイトでは掲載していないケースがみられます。スマートフォンサイトこそ、認証マークは必要です。

個人情報取り扱いマークや、SSLサーバーの証明マーク、また通販 / Eコマース専用の認証マークなどPCサイト掲載しているマークは、必ずスマートフォンサイトにも掲載しましょう。安心・安全なスマートフォンサイトであることを積極的にアピールすることで、スマートフォンユーザーに与える印象は大きく変わります。

5.購入に必要な情報が全て記載されているか

インターネットユーザーは、ECサイトで購入する時、以下ような情報を気にする傾向があります。

  • 事業者情報の記載
  • 支払い方法の確認
  • 配送方法やキャンセルポリシーの記載

PCサイトでは当たり前に記載されている内容が、スマートフォンサイトだとどうしても情報を削りがちになってしまいます。インターネットユーザーが安心して利用できるようにするためにも、必ず全て記載しましょう。

みなさん、スマートフォンサイトのチェックはできましたか?

スマートフォンからの成約数を伸ばすには、スマートフォン向け広告 × スマートフォン最適化が重要です。

  • スポンサードサーチのスマートフォン向け広告
    スポンサードサーチでは、インターネットユーザーが検索を行う「デバイス」「曜日・時間帯」「地域」ごとに、入札価格の増減率を調整することができます。

  • デバイスターゲティングでデバイス別の広告を(YDN)
    YDNのターゲティングは、デバイス別に設定できます。想定される利用シーンに合わせて広告を作成しましょう。

  • 同一ユーザーに、デバイスの垣根を越えた広告配信(サーチターゲティング)
    サーチターゲティングなら、PCで検索したキーワードを元に、同一インターネットユーザーのスマートフォンに広告を配信するなど、複数のデバイスを横断して継続的なアプローチが行えます。

※Web担当者Forum参照

TVCMとインストリーム動画広告の併用が効果的?

米国では、2014年度の広告収入が昨年比39%増の11億3000万ドルになる見込みだというYouTube。(2014.9.22 映画.com) 日本でも、動画本編の冒頭に挿入される動画広告、インストリーム広告がすっかり身近なものとなり、様々な商材の広告を目にするようになりました。

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これらの広告を見ていると、テレビで観たことのあるCMが流れることがよくあります。TVCMに出稿すると同時に、YouTubeなどの動画広告プラットフォームにも出稿するパターンが多くなっているのだと思います。こうした、TVCMとインストリーム動画広告を併用した際の効果について、興味深い結果がレポートされています。

博報堂DYメディアパートナーズのリリース(2014.9.4 「TVCM × InStream動画広告のクロスメディア広告効果調査」)では、一定金額を超える広告出稿規模の場合、「TVCM×InStream動画広告出稿」は「TVCMのみ出稿」に対し、広告出稿金額が同じでも、若い年代を中心としたターゲットにおけるリーチ効率を向上させる、と報告されています。

また、同じ広告接触回数の場合には、「TVCMのみ接触」に対し、「TVCMとInStream動画広告への重複接触」 の方がより高い認知率を獲得する傾向が確認されました。また、広告商品への意識(広告認知・商品認知など)は、「広告非接触」と比較した場合、「 InStream動画広告のみ接触」で+4.6ポイント、また、 「TVCMとInStream動画広告への重複接触」の場合+13.9ポイントとなり、広告商品への意識向上の割合が一層高まること が確認されました。

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この調査は、2013年4月以降に実施された7業種(食品、ノンアルコール飲料、アルコール飲料、乗用車、化粧品、金融、ゲーム)の16キャンペーンが調査対象として、各キャンペーン2万人以上、延べ32万人以上に対して調査が行われました。

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TVCMと併せて出稿することでその効果がより高まるとされるInstream動画広告。ここで指すInstream動画広告とは、 スキップできるTrueViewのものではなく、15秒強制視聴型の動画広告のようです。こうした広告の場合、スキップできないストレスが逆効果をもたらす結果に繋がることがあります。(2013.4.22「スキップできないと逆効果!?YouTube動画広告」)

出稿量を考え、どのように視聴者に捉えられるかシミュレーションすることが大切だといえるでしょう。

※BLOGOS参照

フェイスブック、新たな広告配信プラットフォーム導入へ

ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)大手の米フェイスブックは来週、より効果的なインターネット広告配信を可能にする新たなプラットフォームを導入する。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。

「アトラス」というこのプラットフォームは、フェイスブックが2013年に米マイクロソフトから買収したインターネット広告配信技術のアトラス・アドバタイザー・スイートが原型だ。この技術を使うと、広告主はフェイスブックや第三者のウェブサイト、アプリで現れる広告に対し、フェイスブックのどのユーザーが反応し行動したかが把握できるようになる。

フェイスブックはまた、広告枠の買い付けから掲載面の管理、最適な対象者への配信まで自動的に行う広告主向けのツール「デマンドサイドプラットフォーム(DSP)」も提供する。

フェイスブックはこの新プラットフォーム導入で、オンライン広告市場で圧倒的な地位に立つ米グーグルの牙城を切り崩すことを狙う。グーグルは4-6月期に143億6000万ドルの広告収入を上げた。これに対し、フェイスブックの広告収入は26億8000万ドルでしかなかった。

だが、広告業界幹部の間からは、フェイスブックは従来実現できなかった程度まで広告対象を的確に絞り込み、広告効果についてより詳細で正確な情報を提供できる潜在力があるとの声が上がっている。

自らの広告効果を計測し、把握できるデータへの需要は高まるばかりだ。フェイスブックは登録会員に関する人口統計学的なデータのほか、どのサイトを閲覧し、どのようなコンテンツをクリックしたかなど貴重なデータを収集。それに基づく広告を自社のサービス内で掲載している。

フランスの広告大手ピュブリシス・グループのチーフ・ストラテジスト、リシャッド・トバコワラ氏は、広告対象の絞り込み精度とユーザーのトラッキング能力に言及し、「フェイスブックが現在やっていることは、グーグルが現在できることよりも強力な可能性を秘めている」と話した。

グーグルの担当者はコメントを控えた。

※THE WALL STREET JOURNAL参照

 

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