Monthly Archives: 11月 2013

セグメント化&リタゲで純広告からの獲得効率が10%アップ! サイバーエージェントのヤフー広告活用術

Yahoo!プレミアム広告で集客し、Yahoo!タグマネージャーでユーザーをセグメント化したら、精度の高いYDNサイトリターゲティングで再リーチ

  1. Yahoo!プレミアム広告で良質なユーザーを集客
  2. サイト来訪者をYahoo!タグマネージャーで
    ページ内行動ごとにセグメント化
  3. 見込みの高そうなユーザーに対して
    YDNサイトリターゲティングで再リーチ
  4. → 顧客獲得が10%効率化

これは、株式会社サイバーエージェントがクライアント企業に対して提案したマーケティング施策だ。

具体的には、Yahoo!プレミアム広告のブランドパネルとYahoo!プロモーション広告のYDNサイトリターゲティングを組み合わせたものだが、そこで重要な役割を果たしたのがYahoo!タグマネージャーだった。

純広告でリーチしたユーザーを、Yahoo!タグマネージャーを使ってページ内行動ごとにセグメント化(分類)することで、見込み度合いの高い順にアプローチする。この施策によって、顧客獲得を10%効率化することができた。

施策の提案と運用はどのように進められたのか、担当した同社インターネット広告事業本部の鈴木祥彦氏と斎藤佐智子氏に話を伺った。

Yahoo!プレミアム広告で良質なユーザーを広く集めて
Yahoo!タグマネージャーでセグメント化&再リーチ

鈴木祥彦氏

鈴木 祥彦 氏
株式会社サイバーエージェント
インターネット広告事業本部 第2本部
3局1G

まずは良質なユーザーに向けてしっかりと商品の認知を図りたい。
さらに、リーチしたユーザーを見込顧客、顧客へとステップアップさせたい。

これがクライアント企業(以下、A社)からの要望だった。

「良質なユーザーの集客」には、Yahoo!のプレミアム広告のブランドパネルが利用できる。そして集めたユーザーを顧客化するために、Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)のサイトリターゲティングを使って再リーチを行う。

これは、ユーザーに見込顧客から顧客へとステップアップしてもらうための基本ともいえるアプローチだ。

ここで、ステップアップ効率化のために加えた要素が、Yahoo!タグマネージャーを使ったページ内行動によるユーザーのセグメント化だ。

Yahoo!タグマネージャーは、Yahoo!インターネット広告のユーザーに対して提供されているタグ管理ツールで、強力なマーケティング支援機能も備えている。それがユーザーのセグメント化である。

鈴木氏は、Yahoo!プレミアム広告から集客したユーザーを、Yahoo!タグマネージャーを使ってセグメント化することで、顧客化への期待が高い層に向けてYDNサイトリターゲティングで再リーチするという施策を提案した。

サイバーエージェントが提案&実施した施策の流れ
  1. 良質なユーザーを集客Yahoo!プレミアム広告のブランドパネルを使って集客
    • クライアント企業の商品の訴求対象である「30~40代男女」ともマッチ
    • ブランドパネルで最初のセグメント化(30~40代男女)はできているので他のブロードリーチ(YDNなど)は使わない
  2. 行動ベースのセグメント化ランディングページでYahoo!タグマネージャーを使ってユーザーをセグメント化
    • 流入経路ごとにユーザーを分類
    • 滞在時間の長さによって商品に対するユーザーの関心度を判断
    • クリックやマウスオーバーなどのイベント検知によりユーザーが関心を持つ商品を把握

    →YDNサイトリターゲティング用のターゲットリストを作成

  3. 効率的に再訪問促進Yahoo!プロモーション広告のYDNサイトリターゲティングで、期待値の高い(=滞在時間の長い)ユーザーに対して優先的に再リーチ

まずYahoo!プレミアム広告のブランドパネルを使って、『30~40代の男女』に対して訴求しました。これはちょうどA社の商品ターゲットともマッチしています。そして、ランディングページに来たユーザーを、『滞在時間』と『訪問履歴の有効期間』(サイトリターゲティングの配信対象期間)でセグメント分けしました。

滞在時間に注目したのは、商品への関心度を測る要素として相関性が強いと判断したからです。ランディングページでじっくりと商品の説明を読んでいれば、滞在時間は長くなるはずです。『滞在時間が長いほど関心度が高いユーザー』と仮説を立てて、YDNサイトリターゲティングで優先的に再リーチすることにしました」(鈴木氏)

過剰なセグメント化は逆効果になることも
手段が目的にならないように注意

2013年10月からYahoo!インターネット広告のオンライン登録ユーザーも利用できるようになったYahoo!タグマネージャー。

Yahoo!タグマネージャー
2013年10月からYahoo!インターネット広告のオンライン登録ユーザーも利用できるようになった

Yahoo!タグマネージャーには、コンバージョン用タグなどの「タグ」を使ったユーザーセグメントが可能だが、さらに詳細な条件設定とセグメント化機能が備わっている。

A社の施策では、ランディングページに複数の商品説明を載せ、マウスオーバーの検知によってユーザーの興味関心対象を把握することも行った。ただし、技術的に可能だからといってセグメントを細かく分け過ぎることは禁物だと鈴木氏はいう。

クライアントはセグメントを細かく分けることを望むかもしれませんが、粒度が小さすぎるとセグメント当たりの広告配信量が少なくなり、その後のPDCAが回せなくなってしまいます

「ユーザーをキレイに分類できました!」で終わってしまっては意味がありませんし、セグメント化が目的になってはそれこそ本末転倒です。セグメントの粒度をどの程度にするか、試行錯誤を重ねました。

この施策を行った結果として、顧客獲得効率が10%ほど改善されました。もちろん、この10%すべてがセグメント化のおかげだと証明することは難しいですが、効果は確実にあったと確信しています」(鈴木氏)

これからの広告担当者に求められるのは
セグメント化とターゲットリストの見極め力

鈴木祥彦氏

サイバーエージェントの施策によって、A社は10%の顧客獲得効率化を達成した。しかし、Yahoo!タグマネージャーやYDNサイトリターゲティングでできることを考えると、これはまだ入り口に過ぎない。

鈴木氏も「Yahoo!タグマネージャーを活用した施策には、まだまだ大きな可能性がある」という。

今回の施策の明確な成果としては、『10%の獲得効率化を達成した』というだけです。しかし、実際に施策を行ったことで、セグメントを切り分ける際のポイントや優先度をどう判断すべきか、データとして確認できたことは大きいです。

これまでも、『デモグラフィックで分ける』『離脱してからの日数で分ける』『見ているページで分ける』など、セグメントの切り口は無数に考えられました。その中で、どの切り口がもっとも影響を与えるのか、これまでの仮説がデータとして裏付けられました。

今回の施策では、滞在時間を中心にYahoo!タグマネージャーで『ユーザーがどういう動きをして離脱したか』というシナリオを50~60パターン設定しました。そして、『10秒未満で離脱したユーザー』のように条件ごとに並べることで、どの要素が強く影響するのか可視化できました。

ただし、この程度のことは各代理店とも当然把握しているはずです。今後は、クライアント企業の業種や商材に対して持っている『どういった要素を軸にセグメント化するか』『リターゲティングでどの要素を重視するか』といったノウハウが、代理店を評価する物差しになるのではないでしょうか」(鈴木氏)

重要なのは広告手法ではなくクライアントにもたらす価値
目指すのは総合的に提案できる広告代理店

斎藤佐智子氏

斎藤 佐智子 氏
株式会社サイバーエージェント
インターネット広告事業本部 第2本部
SEMメディア局

サイバーエージェントには、Yahoo!プロモーション広告などのSEMを担当するチームと、Yahoo!プレミアム広告を担当するチームが存在する。

A社に対しては、これまで両チームからの施策提案は個別に行われてきた。しかし、今回の要望は、Yahoo!プレミアム広告とYahoo!プロモーション広告を組み合わせることで応えられるかもしれない。こうして、両チームの連携による提案がなされた。

鈴木氏と同じく、同社のインターネット広告事業本部でメディア視点でのSEMに取り組む斎藤佐智子氏は、総合的な視点で提案することが重要だと指摘する。

リスティング広告を担当していると、どうしてもその範囲内だけで施策を考えてしまいがちです。組織上そうなるのは当然かもしれませんが、一方でサーバーエージェントとしての強みは両方を提案できるところです。

広告代理店として重要なことは、リスティング広告か純広告かに関係なく、クライアントに対してどれだけ価値ある提案をできるかです。その意味でも、今回のように広告手法にこだわらないクライアント視点の提案を、特別なものではなく当たり前のものとして増やしていきたいです。

Yahoo!インターネット広告の大きな特徴の1つは、Yahoo! JAPANという国内屈指の媒体を持ち、SEMだけでなく純広告も利用できる点です。さらに、Yahoo!タグマネージャーやYahoo!アクセス解析などのマーケティング支援ツールを提供することで、広告全体を横断して活用するための環境を整えています。弊社も正規代理店として、このような環境を一緒に作っていく役割があると考えています。

Yahoo! JAPANは「マーケティングソリューションカンパニー」というキャッチフレーズを掲げていますが、同じように弊社もクライアントに対して総合的に提案できる代理店を目指しています。

その一貫として、Yahoo!タグマネージャーの活用ノウハウを追求するために、技術的なサポートチームを社内に設けるなど、Yahoo!プレミアム広告とYahoo!プロモーション広告で、相乗効果を生み出すための体制を準備しています」(斎藤氏)

今後の課題はセグメント化された見込顧客との
コミュニケーション設計&最適化

Yahoo!プレミアム広告とYahoo!プロモーション広告それぞれの長所を、Yahoo!タグマネージャーを使って引き出した。これが現在の状態だ。今後、さらに獲得効率を高め、獲得数そのものも増やすためには、ユーザーとのコミュニケーションをどう設計していくかが焦点になると鈴木氏は考える。

セグメント化されたユーザーに対して、どのようにコミュニケーションを取っていくか。今後の課題はこれに尽きます。

Yahoo!プレミアム広告をきっかけに入ってきたユーザーに、顧客までステップアップしてもらう。その間には、商品名や社名で検索してもらうなど、もう1ステップ、2ステップが必要になります。

そこがシンプルでストレートなスポンサードサーチとは異なり、手間と時間がかかるところですが、見込顧客を数多く連れてくることができるという長所もあります。顧客に引き上げるまでのプランをどうするか。それがこの施策のポイントです。

今回のA社で実施した施策は、ひと言でいえば『期待値の低いユーザーを除いた』だけです。それだけでも10%効率化できたわけですから、クリエイティブや訴求メッセージを個別に用意して最適化を突き詰めれば、さらによくなるはずです。

セグメント化のためのシナリオを考えるようになって、あらためて広告の裏側にいるユーザーがどのような人物なのかを意識するようになりました。ユーザーの具体像=ペルソナをどこまで鮮明にイメージできるか。そのうえで、クライアント企業のターゲットとしてマッチするのはどのような層なのか。さらに、その優先度(コンバージョンの期待値)をどう判断するか。今後の課題ですね」(鈴木氏)

※Web担当者Forum参照

集客につながるTwitterとブログ運用の基礎知識

多くの企業がソーシャルメディアに注目する今だからこそ、Twitterやブログの効果を見直してみましょう。ただ、「炎上」にはくれぐれもご注意を。

 

Twitterと相性の良い商品があります。ただ、「炎上」にはくれぐれも注意しましょう。

システムの充実度はFacebookだがTwitter独自の文化がある

企業利用という点で考えると、システム面では、TwitterよりFacebookに軍配が上がります。Twitterは、Facebookに比べれば相互コミュニケーションが行いにくいほか、後述する「炎上」のリスクも高くなるからです。

その一方で、匿名での利用も可能であることから、FacebookよりもTwitterの利用を好むユーザが多いという点は見逃せません。Facebookは、リアル社会の関係が色濃く反映されますから、「息苦しい」面があることも否定できません。

それに対してTwitterは、匿名で利用できるほか、投稿(ツイート)自体も軽い内容が許されやすい空気があり、Facebookとは異なる独自の文化が存在しています。

Twitterと相性が良いのは「他人に知られたくない商品」

企業のFacebookページに対して個人ユーザが「いいね!」を押すと、友だちにもその情報が伝わってしまうために、気軽に「いいね!」を押すには少し精神的な「壁」があります。

その点、Twitterは匿名で利用すれば企業アカウントのフォロー(お気に入り登録のようなもの)も臆することなくできますし、業種によってはTwitterのほうが読者を集めやすいかもしれません。

例えば個人的なコンプレックスに関わる商品、性風俗にかかわるもの、いわゆる「オタク度」が強い商品などは、Twitterアカウントのほうがはるかに閲覧されやすくなります。

あまり特徴のない商品や利用者が極端に少ないニッチな高額商品などは、Facebook同様、Twitterには向かないといえるでしょう。また写真など画像が勝負になるサービスも、画像を表示させるためにワンステップあるTwitterは、Facebookより不利といえそうです。

ツイートのコンセプトをハッキリ決めよう

企業のTwitterアカウントは、企業を代表する個人のキャラクターを生かしたアカウントと捉え、担当者の個性を全面的に出したほうがフォロワー(ファン)がつきやすいでしょう。リスクを気にして当たり障りのないものにならないように、ある程度の担当者の態度を尊重する姿勢が必要です。大手企業よりも小規模の会社の方が、こういった柔軟な対応がしやすいでしょう。

このような方針が社内的な事情でむずかしい場合は、告知用のアカウントと割り切り、淡々とPR情報をリリースし続けるだけの運用に徹するのも1つの考え方です。

焦点のぼやけた曖昧なアカウントにならぬよう、何のためにTwitterを利用するのかをハッキリと決めて運用しましょう。

「炎上」に注意しよう

前にも書きましたが、Twitterは、しばしば批判や誹謗、中傷などのコメントが集中する「炎上」が起きやすいツールです。

Twitterは匿名ユーザが多いため、ユーザの自由かっ達な本音に触れることができるメリットがある一方で、非難や誹謗中傷されやすいというデメリットがあります。

炎上につながりやすいツイート

  • 差別表現に類する内容
  • 政治、宗教、思想、信条に関わる内容
  • 個人的なコンプレックスに関わる内容
  • 病気、健康に関わる内容

企業アカウントが炎上する典型的なパターンは、ファンを増やそうと個性あふれる発言を繰り返すうちにだんだん感覚が麻痺して、行き過ぎたツイートで炎上するケースです。

とくに企業においては、毎月Twitterの成長目標を定めることも少なくないでしょう。そこで、担当者が無理にでも目標達成しなくてはいけないと考え、フォロワーやリツイートなどを集めるために過激な内容の更新を行って炎上に繋がる、というケースが起こり得ます。成長目標は大切ですが、リスクを避けるためには担当者に無理な圧力をかけず、のびのびと運用させるくらいの度量が求められます。

また、差別に関わる発言や政治、思想色が強い内容、また、個人のコンプレックスに踏み入ったり、病気や健康に関わるような内容は炎上の発生源になりやすいので、極力ツイートを避けて炎上するリスクを回避したいものです。

多くの企業がソーシャルメディアに注目する今こそ、ブログの効果を見直してみましょう。

ブログ運営の本当の意味とは?

現在、多くの企業がここまで触れてきたFacebookやTwitterなどのソーシャルメディアに注目しており、ブログを活用している企業は相対的に少なくなっているように見えます。

ただ、そういうときだからこそ、企業のブログ活用を見直すことをおすすめします。ブログは、長い文章を定期的に更新する必要があるため、相性が合わない場合もあるでしょうが、次のような利益に直結するメリットがFacebookやTwitterよりも見えやすいという特徴があります。

1.メインサイトで更新しにくい話題に触れることができる

メインサイトでは扱いにくいカジュアルなネタでも、ブログであれば気軽に更新できます。「自社商品を電車の中で使っている人がいた」「話題にしている人がいた」などといったスタッフの日記や顧客との雑談などのトピックでも、記事として更新しやすいのです。

ブログでしか更新できない魅力的な記事を増やしていければ、自社のファンを増やし、結果的にWebサイト全体のアクセスを増やすきっかけになるでしょう。

2.簡単に更新できる

当然ながら、ログインの権限とインターネット環境さえあれば、誰でもどこからでも更新ができます。

(1)と(2)は、FacebookやTwitterにもあるメリットです。

3.検索エンジンからアクセスを集めやすい

前出のように、FacebookページやTwitterの投稿もGoogleやYahoo!の検索結果に表示されますが、検索エンジン対策で言えば、圧倒的にブログに分があります。内容にもよりますが、ブログは記事を増やせば増やすほど徐々に毎日のアクセス数が増えるため、日々の努力が長期的に実りやすいのです。

TwitterやFacebookが、お客さんを囲い込んで育てていくメディアであるとすれば、ブログは、新しいお客さんをどんどん引っ張ってくるメディアだといえるでしょう。

4.WebサイトへのSEOとして有効

ブログは、Webサイトのサテライトサイト(被リンク用サイト)としても非常に強力に作用します。Webサイトの検索順位をアップさせるためには、関連性の高いサイトからリンクを貼ってもらうことが有効です。

会社で運用するブログは、おそらく公式Webサイトと極めて関連性の高いサイトになりますから、リンク先として大変有効になるわけです。ブログがアクセス数の多い強力なものに成長していけばいくほど、Webサイトの検索結果にもプラスに働きます。

そのほか、ブログは話題になりやすくブロガー同士で相互リンクを貼りあうケースも多いため、リンクをもらいやすい傾向があります。

このようにブログは、SEO上有利な点が多いということを押さえておきましょう。

あらゆる業種に対応できるのも魅力的

TwitterやFacebookと異なり、ブログは業種を選ばず効果があるメディアだといえるでしょう。企業間取引や、めったに購入されないような高額商品でも、商品の魅力を詳しく解説したり珍しい商品名を紹介した記事を書いておけば、すぐに反応がなくても、数カ月後にアクセスが集まるということが起こりえます。

※Itmediaエンタープライズ参照

ネットショップでの画像掲載についてです。

ネットショップでの画像掲載についてです。

商品のイメージが正しく伝わる写真を掲載しましょう!

ネットショップは商品を手にとって見られません。
よって、商品を正確にイメージできる写真であることが重要です。

まずは、色や形・大きさが正しく伝わる写真を撮りましょう。
さらに、食べ物なら包装から取り出して盛り付けしましょう。
服やアクセサリーなら実際に身に付けた写真を掲載しましょう。

そうする事で商品のイメージが伝わりやすくなります。

※Eストアーメルマガ参照

ネットショップ写真の撮り方

最近、Googleアナリティクスもアクセス解析も、変化が激しくついていけません

Yahoo!アクセス解析やGoogleアナリティクスなど、変化が激しいアクセス解析。その動向を整理しよう。

 

今回のお悩み
最近、Googleアナリティクスもアクセス解析も、変化が激しくついていけません

変化の何がまずいのか?

またGoogleアナリティクスの画面が変わった……。やれやれだわ。

Yahoo!アクセス解析も始まったし、最近、これまでにも増してアクセス解析界隈の変化が激しいよね。

そうなの。画面を覚えるのもしんどいし。ついていけるか、もう不安で……。

そうか。綾瀬さんは不安なんだね。

今まで見ていたレポートも変わりましたし、機能も豊富になりすぎています。

ビッグデータなんかの話もあるよね。統計学も覚えたいし。

はっきりいって、理解できていないのだと思います。いろいろ便利そうだけど、情報が早すぎて。

二人ともやってみたいことはたくさんあるけど、情報も多すぎるし、体系的に学べていないという不安や不満があるわけだね。

そうなんです。情報が断片的で、とてもじゃないけど理解しきれません。

これは情報化社会のなかで必然かもしれないね。誰でも情報が手に入るようになった結果、今まで専門家しか理解していなかったことも、存在を知ってしまった。

たとえば「ビッグデータ」なんていうのも、今までは「DWH(データウェアハウス)」や「BI(ビジネス・インテリジェンス)」という似たような分野があったけど、それらは専門家がいなければ、ツール導入などがきわめて難しい分野だった。でも今では、誰もが気にする分野になっている。

確かに! BIの話だったら大企業向けで難しそうだと感じるのですが、Webの話になると、なぜか中小企業の僕たちでもできそうに感じてしまうのです。

私も。なんか自分がやらなきゃいけないような気がして。

とりあえず今回は、興味と実利にわけて考えてみよう

まず、来栖くんや綾瀬さんがBIツールを使えなかったからといって、実利上はなんの問題もないことが多い。いつの時代もビジネスは顧客理解と最適な対応で向上するので、手段はどうあれ、それさえ実行できればいい。

そのためには、「問い合わせ数を10%アップするコピーライティングの変更」など、むしろサイト改善に力を注いでくれたほうが、会社としては嬉しいよね。

確かに。その10%のサイト改善のヒントを得ようと思って、アクセス解析に興味を持っているのです。

そうだね。なので、今日は興味と実利にわけて、最近のアクセス解析界隈を少し整理してみよう。

アクセス解析は何が変わってきているのか?(興味の話)

まず最近、Googleアナリティクスの「ユニバーサルアナリティクス」やYahoo!アクセス解析などが出てきていて、ついていけないと思っている人も多いと思う。そこで、ちょっと変化を整理してみたよ。

Googleアナリティクス Yahoo!アクセス解析
利用条件 特になし(Googleアカウントが必要) Yahoo!プロモーション広告の利用者
利用料 原則無料(有料プランもあり) 原則無料
現況 Googleアナリティクスから、より総合的な解析を想定したユニバーサルアナリティクスへ移行を開始。ただし、ユニバーサルアナリティクスはまだベータ版であり、動かない機能もある 10月にYahoo!アクセス解析がリリース
アカウント開設方法 Googleアナリティクスのサイトからアカウント登録 Yahoo!プロモーション広告の管理画面からアクセス
インストール方法 JavaScriptのトラッキングコードを入れ込む JavaScriptのトラッキングコードを入れ込む
新機能の顧客属性表示 グーグル(Double Click)の広告データなどと連携した顧客属性表示(性別・年齢など)
※この機能は2013年11月現在、まだユニバーサルアナリティクスでは使えない
ヤフーの広告データなどと連携した顧客属性表示(性別・年齢・ネットリテラシーなど)
特徴・違い アプリやオフライン媒体の計測、顧客のLTVなど、より本格的な分析ができる項目が目立ってきている 「人気ページ」など初心者にもわかりやすいメニュー名が目立つ。またどのような業種・組織からの訪問が多いかなど、Yahoo!独自データを用いたユニークな項目も存在

こうやって整理してみると、やはりだいぶ変わってきているのがわかりますね。どうしたらいいですかね?

今回の2社の変更の流れを一言でいえば「広告の連携機能なども含めて、より顧客が見えるようになった」のだと、僕は思っている。

「広告と連携して、顧客が見えるようになった」というと?

両社とも、リスティング広告のプラットフォームをもっているよね? そのデータを活用できるようになったりもしているし、他にも、顧客中心のデータがより見えるようになった。たとえば「うちのサイトは女性比率が高いな」などがわかる。もしそれを元に広告を出してもらえたら、2社ともハッピーなので、Win-Winを狙っているのだろうね。

なんか楽しそうですね。入れたほうがいいのかな……。ところで、最近「タグマネージャ」というのも出てきていますよね。これも便利そうなのですが、いまいちよくわかっていなくて。

タグマネージャもやはり整理してみたよ。

Googleタグマネージャ Yahoo!タグマネージャー
利用条件 特になし(Googleアカウントが必要) Yahoo!プロモーション広告の利用者
利用料 原則無料 原則無料
現況 昨年登場。現在、自動イベントトラッキング機能や、認定パートナーによるエンタープライズ向け有償サポートなど機能拡張中 当初は認定パートナーと契約している広告主向けだったが、現在はYahoo!プロモーション広告の利用者であればだれでも使用可能に
サポート 無償でサポートはなし。Googleアナリティクス プレミアムの契約でGoogleタグマネージャにもSLA(サービスレベル保証)が適用予定 無償では概要説明。有償での個別サポートやSLA(サービスレベル保証)あり(ベーシックサポートとアドバンストサポート)
アカウント開設方法 Googleタグマネージャのサイトからアカウント登録 Yahoo!プロモーション広告の管理画面からアクセス
Webサイトへのインストール方法(推奨) タグマネージャで発行された「コンテナスニペット」というJavaScriptのトラッキングコードを、<body>の直後に入れ込む タグマネージャーで発行された「Yahoo! JAPANユニバーサルタグ」というJavaScriptのトラッキングコードを、</body>の直前などページ後半に入れ込む
初期状態で使えるタグ Googleアナリティクス、Googleアドワーズ、その他認定有償ツールベンダーのタグが簡単に入れられるようになっている。もちろんオリジナルのタグも可 Yahoo!アクセス解析、Googleアナリティクス、またアドエビスなどの有償ツールのタグが簡単に入れられるようになっている。もちろんオリジナルのタグも可
メリット
  • 複雑化するタグの一元管理
  • 各ページのクリックイベントなどを取得して何か動作させるなどの処理がより簡単に
  • 非同期でJavaScriptタグを実行するためページ表示速度の向上が見込める
  • 複雑化するタグの一元管理
  • 各ページのクリックイベントなどを取得し何か動作させるなどの処理がより簡単に
  • 非同期でJavaScriptタグを実行するためページ表示速度の向上が見込める
特徴・違い マクロやルールなどが存在し、任意の細かい設定がしやすい。反面、技術的に詳しくないと細かな制御は難しい場合もある 「ページ管理」など初心者にもわかりやすいメニュー項目が目立つ。しかし細やかな制御は、やはり有償サポートを頼るか、技術的に詳しくないと難しい場合もある

表を見ると、タグマネージャを導入するするメリットも大きい気がします。

ということは、アクセス解析もタグマネージャもこれは「買い!」ですね。まぁ両方とも無料だけど。

いや、興味からいえば、それはそうなのだけど、先ほど言ったように、実利からいうと、一概にそうとも言えない。その無料というのが逆に問題になる可能性もあるしね。

どう対応すべきか?(実利の話)

まず、無料ツールということは、いつサポートやサービスが打ち切られるかわからないということを意識したほうがいい。

えっ、いきなりサービス停止ですか?

僕個人の考えとしては、各社とも広告への展開が見込めるので、無償でもサービスが継続する可能性は高いと思っている。けど、もし、ゆいさんが無償でトイレ掃除しているのに、ユーザーが無茶な要求ばかりしてきたら……。当然やめるよね?

やめますね。勝手なこと言う人にも腹が立つので、モップを持って暴れるかもしれません!

それはだいぶ過激だけど、グーグルやヤフーがいくら大企業だといえども、気持ちは同じだよね(笑)。だから、突然やめても文句はいえない。さらにもう1つの理由として、新機能を導入したとして、うまく使いこなせるのか?という問題がある。

確かに……。今のツールですら使いこなせていないですから、興味はあるけど躊躇しているのです。でもより便利になるのであれば、なんとかなるかも!とも思います。

「本当に便利になるのか?」が大切だよ。実利の面でいうと、結局はサイト改善ができればいいわけだけど、サイト改善力は、先ほど言ったように、むしろコピーライティング力やコミュニケーション能力によるところが大きいから、実利を取るなら、そちらのスキルを先に磨いた方がいいことも多い。使いこなせないツールで四苦八苦するより、1つのコピー作成だよ。

似た話かもしれませんが、今タグマネージャの画面を見ていたら、確かに便利になりそうですが、かなりJavaScriptに精通していないと、僕では太刀打ちできないかもしれないと思いました。

ツールや技術というのは、どんどん進化する。たとえば、Googleアナリティクスで言えば、ユーザー理解を助けるオーディエンス機能(性別などがわかる)が追加されたり、より直感的に各チャンネルの成約への貢献度がわかるようになったりした。Googleタグマネージャでは自動イベントトラッキングが追加された。

しかし技術が進化したということは、それに追従する技術力や応用力がないと、ちょっとついていくのが辛くなる。そこはもう技術者に任せたほうがいい領域になってきたかもしれない。

なんか最初の話に戻っちゃいましたね。結局、ツールや情報はどんどん増えて進化するけど、体系的に学ぶ時間も知識もないから、ますます混乱するという……。

実利と興味を分けようといったのは、その意味だよ。まず、実利の面でサイト改善力を身に付けたいなら、新技術よりは、マーケティング力やチームマネジメント力など、より事業に関する力を身に付けたほうが、うまくいきやすいだろう。ただ、興味があるなら、進化した技術やツールの威力を活用して他社をリードできるかもしれないし、その先にはバラ色の未来が待っているかもしれない。

まとめ

ツールはどんどん進化するし、情報も爆発的に増えるから、何から手を付けていいのかわからなくなる気持ちは理解できる。そんなときは実利と興味をわけて考えることをお薦めしたい。スティーブ・ジョブズの言葉に、こんなものもあるしね。

もっとも重要な決定とは、何をするかではなく、何をしないかを決めること

結論から言えば、「新しいことを勉強する暇があったら、書籍などを見て既存の技術を体系立てて学んだり、コミュニケーションスキルを高め、マネジメント能力を磨いたりすること」のほうが実利面で効果を出すことが多いだろう。特にツールは技術的にどんどん進化しているから、そこはもう、プロにまかせるか、それが無理ならいさぎよく断念するほうが、投資対効果がよいかもしれない。

一方で、興味があるというのは、とても良い兆候だ。こちらも米国の有名な作家であるマルコム・グラッドウェルの言葉だけど、こんな話がある。

あることに1万時間を費やせば、誰でも一流になれる

他の人がやっていなかったら、それはチャンスだよね。好きこそ物の上手なれ。そういう枝葉の知識まで知っている人は少ないから、半年もすれば、きっと重宝されるはずなんだ。実利をカバーしつつ、興味は大切にしてコツコツ勉強していく。そんな時代になったのかもしれないね。

だから、あなたに技術的な素養があったり、技術面で助けてくれるパートナーがいたりするのならば、積極的に新しいことにチャレンジするのはアリだろう。

※Web担当者Forum参照

小さな会社の集客につながるFacebook運用のポイント

Facebookの「エッジランク」の仕組みを知り、効率的に集客できる方法を身につけよう。

FacebookのSEOを考える

Facebookのニュースフィードには、友だちからのさまざまな投稿が流れてきます。運用していくうちに、この表示の順番が必ずしも投稿順ではないことに気付きます。Facebookのニュースフィードは、通常「ハイライト」という方式に設定されており、Facebook独自のアルゴリズムで、あなたのアカウントと関連性が高く、かつ重要度が高いものを上位に表示するように制御されています。

このランク付けは「エッジランク」と呼ばれていますが、この仕組みを理解すれば、自社のFacebookページや個人ページの投稿を、友だちやファンに対して他社の投稿より上位に表示させることができます。

この手法は、ニュースフィード最適化(NewsFeedOptimization)、略してNFOと呼ばれています。

エッジランクは、下記の方法で決定されます。

affinity score(親密度)× weight(重要度)× time(新しさ)

それぞれの要素について簡単に説明します。

affinity score(親密度)

親密度とは、相手との「仲の良さ」を示すものです。具体的には、「いいね!」を押した数やコメントをした数、メッセージのやり取りの回数などで決まります。

自分が友だちの投稿に対して「いいね!」を多く押せば友だちのニュースフィードに上位表示されるわけではありません。あくまで友だちがあなたの投稿に対して「いいね!」を押して初めて、友だちのニュースフィードにあなたの投稿が上位に表示されます。

weight(重要度)

「いいね!」や「コメント」の数が多い投稿は重要度が高いと判断され、上位表示されやすくなります。「多くの人が盛り上がっている投稿」と判断すればよいでしょう。

time(新しさ)

これはそのまま投稿の新しさを表わします。親密度や重要度が高くても、あまりに古い投稿は上位に表示されないということです。

エッジランクを上げる3つのポイント

エッジランクを上げるためのポイントは次の3つです。

1.写真を使う

Facebookでは、写真の入った投稿が好まれる傾向があります。写真の技術に自信のある人は、積極的に写真を掲載しましょう。

2.多くの人がFacebookをチェックする時間を狙う

投稿が新しければ新しいほど上位表示に有効ですので、多くの人が閲覧する時間に投稿すれば、目に付く可能性も上がります。

具体的には「8~9時、12~13時、17~18時、23~0時」などが狙い目の時間帯です。

3.自分からも「いいね!」とコメントを積極的に行う

個人ページに限った手法ですが、遠慮することなく、友だちの投稿には積極的に「いいね!」やコメントを行うようにしてみましょう。自分の投稿に反応があると誰しもうれしいものです。「お返し」にあなたの投稿にもコメントや「いいね!」が付きやすくなります。

Facebook広告を利用してみよう

Facebookには、Facebook広告という独自の広告配信システムがあります。ひと言でいえば、「Facebook版GoogleAdwords」と考えれば分かりやすいでしょう。

Facebook画面の右側に表示されている広告がFacebook広告です。Facebook広告の特徴は、年齢、性別、既婚・未婚、出身大学など、さまざまなユーザの属性をターゲティングして広告を配信することができる点です。実名かつ正確な個人情報入力がなされているFacebookならではの機能だと言えます。

そのため、結婚相談所など、とりわけターゲット層がはっきりしているサービスで大きな効果が見込めます。ターゲットが明確でない業種の場合は、まずはリスティング広告に取り組んだ上でFacebook広告の利用を検討するようにしましょう。

Facebook広告の設定のしかた

Facebook広告の設定手順は下記の通りです。

(1)Facebook広告の設定ページにアクセスする。

ks_facebook01.jpg

(2)広告のタイプ(Facebookページの宣伝か、外部サイトの宣伝か)を選択し、画像やURL、広告文などの広告を作成する。

ks_facebook02.jpg

(3)広告のターゲットを指定する。あまり細かく指定しすぎると、ほとんど広告が表示されなくなってしまうので注意。

ks_facebook03.jpg

(4)キャンペーンの予算や、入札価格を決め広告を出稿する。

ks_facebook04.jpg
※ITmediaエンタープライズ参照

SEO対策についてです。

SEO対策についてです。

登録している商品数が多いほど、SEO(検索エンジン対策)に効果があります。
そのため訪問者数・売上ともに増える傾向にあります。

アラモードでは、商品登録作業も受け付けております!

※Eストアーメルマガ参照

商品登録数と売上

小さな会社のFacebook運用――基本中の基本

Facebookは規模の小さな会社に適したツール。個人ページとFacebookページを上手に使い分けよう。

 

Facebookは小さな会社に適したソーシャルメディア

 

Facebookは利用が無料であること、営利・非営利を問わず利用しやすい「Facebookページ」という形態がある点、また「実名制」と「いいね!」の仕組みが「炎上」を引き起こしにくい点などから、小さな会社がもっとも利用しやすいソーシャルメディアです。

炎上とは批判・誹謗・中傷のコメントや投稿が大量に発生して運営者が被害を受けることを意味し、しばしばTwitterやブログで起こりますが、Facebookの「ユーザは原則として実名」という規制が抑止力になるのです。

またFacebookの投稿は、後述するように「いいね!」が多い記事が利用者のタイムラインの上のほうに表示される仕組みになっています。炎上リスクのある投稿に「いいね!」が多く付くことは考えられませんから、ほとんど目に付くことがなくなるわけです。

Facebookは「共感」を呼び込むメディア

Facebookは「共感」を軸にしたコミュニケーションが盛んなメディアだといわれます。感覚的に「いいね!」と思えるような商品、体験を共有できるような商品を取り扱う企業に向いています。

例えば飲食店やセミナー、イベントを頻繁に行っている企業はかなり親和性が高いでしょう。また独特な焼き物、見栄えのする美しい商品を扱う会社も向いています。美しい写真は、Facebookで受け入れられやすいからです。

反対に、利用者が極端に少ないニッチな高額商品などはFacebookには向きません。

企業間取引(BtoB)を中心とする企業では、Facebookには向かないケースがほとんどです。

個人ページとFacebookページの2つがある

Facebookには、「個人ページ」と「Facebookページ」の2種類が存在します。個人利用では「個人ページ」、会社利用では「Facebookページ」となるわけですが、それぞれの機能の違いを比較してみましょう。

個人ページ

  • 実名でしか利用できない
  • メッセージ機能がある
  • 友達の人数に上限がある(5000人まで)
  • 友達になった人の個人ページに「いいね!」や書き込みができる
  • 自分だけにしかアカウントの管理ができない
  • 投稿した文章や写真は、GoogleやYahoo!などの検索エンジンには表示されない
  • ログインしているユーザしか閲覧できない
  • Facebook広告を出すことはできない

Facebook ページ

  • 会社名やサービス名など、実名以外での利用が可能
  • メッセージ機能は使えない
  • ファンの人数に上限がない
  • ファンのページに自由に書き込みを行うことはできない
  • 複数人でアカウントを管理することが可能
  • 投稿した文章や写真などは、Google やYahoo!の検索結果に表示される
  • ログインしていないユーザでも閲覧可能
  • Facebook広告が利用できる

個人ページとFacebookページの大きな違いは、個人ページが主に知人同士との閉じられたコミュニケーションを行う場所であるのに対して、Facebookページは会社や店舗、サービスなどの情報を広く公開し、そこに閲覧者とやり取りができるコミュニティ機能が付加されたシステムである点です。「クエスチョン」という機能を使ってアンケートをつくることもできたり、ファンとのコミュニケーションを取るための仕組みが工夫されています。

会社としてFacebookを利用するのであれば、迷わずFacebookページを立ち上げて運用する必要があります。当面の目標はいかに「いいね!」をクリックしてもらってファンを獲得するかです。

キャラクターの立った個人ページを運用する手も

一方で、あえて個人ページで勝負する方法もあります。代表取締役や店長などが会社の「顔」である場合に、個人ページでキャラを際立たせた投稿をしつつ、会社全体のPRをおり混ぜていくほうが、効果が高いケースがあります。

先に、企業間取引ではFacebookは向かないと書きましたが、取引先との「個人同士の関係」をFacebookで強化するという観点ならば、話は少し変わってきます。

対面では名刺交換だけで終わってしまう関係が、将来的に取引につながることがあるからです。

例えばIT系企業の社長であれば、個人ページを開設していないと、情報感度が低いというレッテルを貼られてしまいかねません。

まとめると、中小企業におけるFacebook利用は、次の2つのパターンがあるといえます。

  1. Facebookページを開設し、企業のPRや利用者とコミュニケーションをとることを目的とした運用を行う
  2. 代表や社員個々人がFacebookの個人ページを利用して取引先との信頼関係を深める(主に企業間取引の会社)

    Facebookページを作成してみよう

    Facebookページを開設する手順を紹介します。

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    • 2.「会社名または団体名」を選択し、カテゴリを選択して会社名を入力。利用規約にチェックを入れて「スタート」ボタンをクリック


    • 3.プロフィールの写真をアップロードする(180px×180pxがベスト)
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    • 4.基本情報とWebサイトのURLを入力して「情報を保存」をクリック
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    • 5.Facebookページが完成する
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    • 6.画面上部の「Facebookページを編集」をクリックし、「基本データを編集」を選択
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    • 7.それぞれの項目に情報を入力していけば基本データは完了
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    • 8.「カバーを追加」ボタンをクリックして、カバー写真用の画像をアップロードする(851px×315pxがベスト)
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    これで立派なFacebookページが完成します。あとは、ニュースフィードからどんどん投稿を行いましょう。
    ※ITmediaエンタープライズ参照

ケータイサイトのアクセス解析

携帯電話の普及に伴い、「ケータイサイト」の利用状況を測定するモバイルアクセス解析ツールの必要性が増しています。アクセス解析の基本的な考え方はPCでもモバイルでも同じですが、デバイスの特性や技術的な制約から、PCとは異なる点も多くあります。

携帯アクセス解析結果の活用方法

携帯電話とPCの大きな違いは、携帯電話はユーザーの生活により密着している、ということです。PCはオフィスや自宅などの机の前に構えて使いますが、携帯電話であれば時間や場所を問いません。時間帯や日別のログから、ユーザーのライフスタイルや詳細なニーズを読み取れるのが、モバイルアクセス解析の特徴です。

たとえば、ある旅行会社のケータイサイトでは、台風が発生すると23時ごろにアクセスが集中します。翌日出発のツアーが予定通り実施されるかを確認するために、帰宅前のユーザーが一斉にアクセスしているのです。モバイルアクセス解析では、こうしたユーザーの動きを細かく読み取り、ニーズに応えるコンテンツを提供したり、ナビゲーションを改善したりできます。

一方で、モバイルアクセス解析では技術的な制約により、PCほど多くの情報が取得できない弱点もあります。PCのブラウザーでは、流入元のURLなどが含まれるリファラー情報が送信されますが、携帯電話では送信しない端末がありますし、個別の端末を識別するCookieが使用できない端末も多くあります。こうした弱点は、広告出稿時などにパラメーター付きのURLで流入元を特定できるようにしたり、「iモードID」などの端末識別情報を使ったりすることである程度カバーできます。

携帯アクセス解析

ケータイサイトでアクセス解析を実現する方法

アクセス解析ツールの多くはモバイル版を提供しており、PC用のアクセス解析を利用している企業であれば、追加モジュールを導入することでケータイサイトにも対応できます。ただし、アクセス解析ツールの解析方式によって、メリット・デメリットがあります。

Webビーコン型のアクセス解析ツールの場合、各ページに解析用のタグを埋め込むことで導入できるので比較的手軽ですが、SSL通信を利用しているサイトや端末識別情報が取得できないサイトなどでは、ログを計測できない場合があります。

サーバーインストール型やパケットキャプチャ型のツールは、PCサイトの計測と同様の情報を取得できますが、機器設置やサーバーへの専用ソフトウェアのインストールが必要になることがあります。

モバイルアクセス解析ツールは、解析したい目的のデータが計測できるか、導入のしやすさはどうかなどを総合的に判断して検討するとよいでしょう。

※ASCII.jp×WEBPROFESSIONAL参照

企業がソーシャルメディアを利用するために知っておくべき3つの目的

FacebookやTwitterで企業アカウントを持つことは常識になりつつありますが、売上に大きく貢献した事例は少ないのが現状です。ソーシャルメディアは、メインサイトと連携することで初めて大きな効果を発揮すること、またブランディングツールとしての効果が狙えることがポイントです。

 

ソーシャルメディアは「会社の利益」につながるのか?

 

FacebookやTwitterにせよブログにせよ、アカウントをとれば無料で開設できるため、なんとなく始めている企業は多いのですが、利益に結びついていないケースが大半です。

結論からいえば、FacebookやTwitterの運用自体が直接会社の経営を支えるほどの利益につながっているケースは、極めて稀だと言えます。その一方で、FacebookやTwitterが企業のWebサイトにアクセスを集めるきっかけになったり、信頼度の上昇に貢献させることができます。あくまで売上はWebサイトをメインに据えて、ソーシャルメディアはその補完的な役割を果たすと考えるのが正しい認識です。

Webサイトの運営に人員の割けない規模の小さい会社にとっては、まずは売上に直結する施策を打つのが先決です。

Webサイトの使いやすさ、SEO、リスティング広告などの取組みに成果が出てから、本格的にソーシャルメディアに取り組めばよいのです。そういった前提で本連載を読み進めてください。

ソーシャルメディアを活用する3つの目的

まずはソーシャルメディアの運営をどんな目的で行うかを社内で明確にし、その目的を達成できる運用を考えていきましょう。企業でのソーシャルメディア運用が失敗に終わるケースのほとんどは、目的が不明確であったり、自社の商品・サービスに対して不適切な目的を選択することにあります。まずはソーシャルメディア運用の目的を、しっかり把握することとと、自社に適切な目標を正しく選択し、ブレずに運用することを心がけましょう。

一般的なソーシャルメディアの活用法は次の3つです。

  1. Webサイトへのアクセスを集める
  2. ファンサービスに利用する
  3. ホームページの簡易更新として利用する

1 Webサイトへのアクセスを集める

最もポピュラーな発想は、FacebookやTwitterなどで話題になりやすい投稿を繰り返してファンを増やし、Webページへのアクセスを増やすという手段です。

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話題になるコンテンツを発信し続けたり、特別なキャンペーンを行い続ける必要があるため、小さな会社にとっては難易度の高い方法ではあります。

すでに、ブログを運営している会社では、ブログの内容を告知するために、FacebookやTwitterを利用することで、効果的にブログへのアクセスアップを達成することができます。

また、間接的なアクセスアップ効果ではありますが、FacebookやTwitterで話題に上ることで、ブログ記事への参照が増えることにより、SEO効果も期待できます。

2 ファンサービスに利用する

すでにあなたの会社の商品を利用している人のために、定期的な情報発信やカスタマーサービスをFacebookやTwitter上で行います。中小企業でのソーシャルメディア利用としては、これがもっとも効果が出やすいでしょう。

インターネットの利用環境が多様化しているため、ソーシャルメディアを利用して最新情報を得ようとする顧客の期待にこたえるのです。集客というよりも、すでに顧客になっている人や見込み客のための情報発信メディアとして運用する手法です。「メールマガジンやカスタマーセンターのユルいもの」というイメージで捉えると、分かりやすいでしょう。

3 ホームページの簡易更新として利用する

小さな会社のWebサイト運用のキモは、いかに更新作業を効果的かつ効率よく行うかという点です。WebサイトをCMSで作成していれば比較的簡単に更新することが可能ですが、逐一業者に頼むようだと更新の労力が大きくなってしまい更新が滞ります。更新されていないWebサイトは、やがて訪問者も少なくなります。

その点FacebookやTwitterの更新情報は、ガジェットという形でWebサイトに掲載できるので、投稿がリアルタイムに近いスピードでWebサイトに反映され、サイトそのものが更新されていなくても情報発信が行われている印象を与えることができます。

その他、Facebookページの「いいね!」の数を表示する「LikeBox」をWebサイトに設置すれば、たくさんのファンがついていることを訪問者に知らせることもできます。

定期的にCMSやブログとして更新できれば理想的ですが、ブログ記事はある程度の長さで文章を書かなければいけないというプレッシャーがあるため、ついつい更新が滞りがちです。

その点、FacebookやTwitterであれば、1~数行程度の文章で更新するのが一般的なので、プレッシャーも少なく、気軽に情報発信ができるでしょう。

ソーシャルメディアは、「Webでの情報発信の習慣をつける入門ツール」としてのメリットがあるのです。

※Itmediaエンタープライズ参照

Google アドワーズ広告 自動入札機能の使用法と注意

近年、自動入札ツールは数多く誕生しているものの、Google アドワーズ広告の自動入札機能は、媒体社ならではのユーザー行動・情報に基づいて入札調整を行うことができる点が他の自動入札ツールとは異なり、特長のひとつといえる。

本コラムでは、Google アドワーズ広告の自動入札機能について、特に「コンバージョン オプティマイザー」を中心に説明していきたい。

■Google アドワーズ広告 自動入札機能の種類

種類としては、現在リリースされている自動入札機能は以下4つに分類される。

1.コンバージョン オプティマイザー
2.ディスプレイ キャンペーン オプティマイザー
3.拡張クリック単価(拡張 CPC)
4.入札戦略(Bid Strategies)

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1.コンバージョン オプティマイザー

コンバージョン(獲得)につながる可能性の高いクリックを予測し、あらかじめ設定した顧客獲得単価(CPA)に基づいて獲得数を最大化できるよう、入札単価を自動調整する機能。コンバージョンに至る可能性の高いクリックほど入札単価を上げることで、効率よくコンバージョン数(CVs)を獲得することを目指す。指定した予算内で最も多くのコンバージョンを獲得する上で役立つといえる。

ただし、デバイス・時間・地域ごとにあらかじめ設定されている入札調整単価を無視するため、これらの入札単価調整を任意で設定している場合は、思わぬデバイスや思わぬ時間帯にも配信される可能性があるということには注意が必要だ。

コンバージョンオプティマイザーは「目標コンバージョン単価」「上限コンバージョン単価」の2種類に分かれており、CPA を必ず一定金額以下に収めたい場合は「上限コンバージョン単価」、平均的に CPA を調整したい場合は「目標コンバージョン単価」として使い分ける。
※「上限コンバージョン単価」は2014年以降設定不可予定。

2.ディスプレイ キャンペーン オプティマイザー

予算内でのコンバージョン数を最大化するため、配信面と入札単価調整を自動で行う機能。ターゲット設定と単価設定の両方を自動的に最適化し、ディスプレイ ネットワーク キャンペーンで広告グループのコンバージョン数を増やすのに役立つ。

3.拡張クリック単価(拡張 CPC)
コンバージョンに至る可能性の高いクリックに対し、入札単価を最大30%引き上げる入札機能。反対に、コンバージョンを獲得しづらいクリックに対しては自動で入札を引き下げるため、限られた予算を有効に利用することができる。また、拡張 CPC ではあらかじめ入札単価の設定が必要なので、ある程度手動でのハンドリングが可能となる。

4.入札戦略(Bid Strategies)
上記1、2、3が個別キャンペーンについて設定するものであるのに対し、入札戦略(Bid Strategies)は複数キャンペーンに対して同時に自動入札機能を設定する。設定できる機能としては、拡張 CPC、検索ページの目標掲載位置、目標コンバージョン単価、クリック数最大化に加え、今後 ROAS(※)最大化についてもローンチが予定されている。

※ROAS…広告の費用対効果を表す指標のひとつ。広告費用1円あたりに対して得られた売上金額を意味する。

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■使用上の注意

自動入札機能はすべてのキャンペーンに利用できるわけではなく、適用範囲が設けられているので注意していただきたい。主な適用制限には、以下のようなものが挙げられる。

・AdWordsコンバージョントラッキングを使用している
・コンバージョンオプティマイザーは過去30日間のコンバージョン数が15件以上必要

さらに業種によってはコンバージョンの計測方法を「クリックスルーコンバージョン」から「総クリックスルーコンバージョン」に変更する必要がある。こちらは何度もコンバージョンが発生するモデル(EC サイトなど)が「総クリックスルーコンバージョン」、コンバージョンが1回のみのモデル(会員登録など)は初期設定の「クリックスルーコンバージョン」の採用が適しているといえるだろう。

コンバージョンのカウント方式の変更は、管理画面の「ツールと分析」タブ内「コンバージョントラッキング」から行うことができる。自動化機能ではコンバージョンの総数が多いほど学習精度の向上が期待できるため、特別な事情がなければ「総クリックスルーコンバージョン」の採用をおすすめする。

また、Google が推奨するコンバージョン単価は「設定」タブ内で確認することができるが、このコンバージョン単価を採用しても、必ずその金額以内に収まるわけではないことにも注意が必要だ。設定したコンバージョン単価と実際の CPA に大きな乖離が見られる場合は、目標コンバージョン単価を上下させることで成果に変動が出るかどうかを確認し、最適なコンバージョン単価を見つけよう。具体的には、目標コンバージョン単価を実際の CPA が大きく下回る場合、目標コンバージョン単価を上昇させることで CVs 獲得数の増加を図る。逆に目標コンバージョン単価を実際の CPA が大きく上回る場合は目標コンバージョン単価の低下によりCPA改善を目指す調整を実施する。

もう一点、すでにアカウントに対して自動入札ツールを導入している場合も要注意だ。既存の広告の出稿実績を元に入札単価を調整する自動入札ツールに対して、コンバージョンオプティマイザーでは、管理画面やレポートで取得できない多くの要素を元に1オークションごとの入札単価を決定するため、入札ロジックが異なる両者を同時に導入すると双方のルールが干渉しあう結果となってしまうため、導入は行わない。仮に自動入札ツールを使用している状態で、Google の自動入札機能の使用を希望する場合は、上述の「拡張 CPC」を使用することで対応する。

■成果確認について

便利な自動入札機能であるが、もちろん完璧ではない。そのため適用前後では成果確認を行う必要がある。例えば、適用後にコンバージョン率(CVR)が上昇していても配信量が大きく抑制されたため、CVs の獲得件数としては適用前のほうが多いというケースや CVs 件数は伸びていても CPA は上昇しているというケースが確認される。

そのため、一定期間経過後に適用期間でのインプレッション(IMP)、コスト、CVs、CVR、CPA などについての確認は必須である。成果が好調である場合は自動入札機能の使用を継続し、そうでなければ状況に合わせて調整を加える。

コンバージョン オプティマイザーを利用している場合で、適用後から大きく IMP が低下していることが確認された際はコンバージョン単価の設定が低すぎることが想定されるため、コンバージョン単価の設定を調整することで IMP ボリュームを調整することができる。獲得単価の上昇が顕著な場合は、コンバージョン単価を低下させることで、獲得単価が目標金額以内に収まるよう調整を行うことが重要である。また、ランディングページやKPIが変更となった場合には過去の実績を踏まえることができなくなるため、その前後での成果チェックが特に必要となる。

以上、自動入札機能の概要、設定時の注意点、成果確認について述べた。便利な自動入札機能ではあるが、いまだ全てのアカウントで成功するとは言いきれず、設定前後での成果確認、結果を踏まえての調整をこまめに行うことが肝要である。

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